一言で、前日の「第２回スーパーチューズデー」の敗北に大きな意味づけをしないでほしいという趣旨だった。
しかし、たとえ算術的な意味において４日の敗北がオバマ候補に与える影響が小さかったとしても、全体の選挙構図に及ぼす影響は非常に大きかった。一部の批評家は、「オバマ候補が５日、前日とはまったく違った朝を迎えた」とまで語った。
米有権者たちの支持候補先が変わる兆しが現われているためだ。
５日、ラスムッセン調査が発表した全国電話世論調査で、ヒラリー・クリントン上院議員は４８％で、オバマ候補を５ポイント差でリードした。ヒラリー候補は先月５日のスーパーチューズテー以来、オバマ候補にリードされていたが、これを逆転したことになる。当選の可能性を予測するラスムッセン調査でも、オバマ候補が民主党候補になる確率が８７％から７１.４％に下がった。
ヒラリー候補は５日、テレビ放送のインタビューで、自分とオバマ候補がランニングメイト（副大統領候補）として大統領選に出馬する可能性について、「その可能性もあるが、誰の名前が投票用紙の上（大統領候補）になるかを決めなければならない。オハイオ州の有権者たちがはっきりとその答えを示してくれた」と述べ、自信をのぞかせた。
ヒラリー候補陣営は、「来月２２日のペンシルバニア州の予備選挙で勝ち、スーパー代議員３００人をさらに確保すれば、最終勝者になれる」という勝利のシナリオを提示した。
ペンシルバニア州予備選挙の展望も、オバマ候補には明るくない。代議員１８８人獲得がかかった大型の同州は、オバマ候補が４日に敗れたオハイオ州と類似点が多い。
ヒラリー候補の支持層であるブルーカラー層と年配層の人口が多く、オバマ候補の支持層である１８歳から２４歳の若年層の割合は１０％にすぎない。黒人人口も相対的に少ない。オバマ候補は最近、地域世論調査でも、ヒラリー候補に６ポイントほど差をつけられていることがわかった。
オバマ候補は５日、ヒラリー候補の「経験論」を攻撃する発言をしたが、ネガティブ攻撃が新しい政治を掲げる彼のイメージに合わないという点で効果は小さかった。
ヒラリー候補サイドの高揚したムードや複雑な数字計算よりも重要なことは、選挙構図が外交安保や経済などの具体的な国家経営能力を検証する局面に入った点だ。
ネオコン（新保守主義）の機関紙「ウィークリー・スタンダード」は５日付で、「（共和党候補になった）マケイン候補がしなければならない最初の仕事」として、「オバマ候補のバブルを取り払い、雲の上から地に降りなければならない」と強調した。外交安保などの懸案をめぐり、本格的に論争を仕掛ける必要があるということだ。
実際にマケイン候補が共和党候補に確定したことで、具体的な国家経営能力が争点に浮上している。
sechepa@donga.com
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