半導体の寒波の中、韓国が特に強いメモリ半導体産業が未曽有の最悪の低迷期に入っていると、ブルームバーグ通信が２９日（現地時間）報じた。三星（サムスン）電子やＳＫハイニックスをはじめとするメモリ半導体業界の今年の営業損失は、計５０億ドル（約６兆１４００億ウォン）に達するという見通しが出ている。
メモリ半導体企業各社は、新型コロナのパンデミック期間中に情報技術（ＩＴ）機器の使用が急増し、好況サイクルに入ると供給を増やした。しかし、その後、需要が激減し、過剰在庫に苦しんでいる。３、４ヵ月分の在庫が過去最大の水準に達し、価格が急落し、企業損失も増えている。
半導体は産業の特性上、好況と不況の周期が交互に現れるが、今回の半導体低迷は尋常ではないというのが産業界の見方だ。米半導体装置メーカー・ラムリサーチのティム・アーチャー最高経営者（ＣＥＯ）は最近、業績発表後、投資家らとのカンファレンスコールで、「メモリ半導体メーカーは、単なるコスト削減だけでなく、工場稼動の縮小や技術投資の遅れなど、特別な措置を取っている。これは前例のないことだ」とし、「ウェハー工程の装置の中でメモリが占める割合は、２５年間見られなかった（低い）水準だ」と話した。
メモリ半導体の急落は、世界１位の三星電子など個別企業の損失だけでなく、アジア経済全般の萎縮をもたらしかねないという懸念が高い。韓国や日本、台湾、中国など、アジア経済は半導体など技術産業への依存度が大きいためだ。三星電子は通常、半導体の低迷期に投資を増やし、回復傾向への転換する際に市場を先取りする戦略を取ってきたが、今回は三星も供給を縮小するものとみられると、ブルームバーグ通信は伝えた。
グローバルメモリ半導体市場の規模は、１６００億ドル（約１９７兆ウォン）に上る。半導体メーカー各社は、低迷周期に耐えるため、人員削減のカードまで取り出してベルトを引き締めている。米マイクロンは昨年末、今年第１四半期（１～３月）の営業損失を警告し、役職員の１０％を削減すると明らかにしている。ラムリサーチも、７％の人員削減に乗り出す。
ただ、半導体の主要消費国である中国が、新型コロナの封鎖後、景気回復に乗り出しているだけに、成長に拍車がかかれば、下半期（７～１２月）にはメモリ半導体が再び回復傾向に転じる可能性が高いというのが専門家たちの分析だ。韓国半導体協会のアン・ギヒョン専務は、「需要萎縮にともなう半導体メーカーの減産効果は、下半期になれば本格的に現れ、持ち直しの要因になりうるだろう」と話した。
インテルが今月発売した中央処理装置（ＣＰＵ）のサファイアラピッズも、韓国国内半導体業界の業績改善に前向きな影響を与えるものと見られる。インテルは、サーバー用ＣＰＵ市場の約９０％を占めているが、ビックテック企業などを中心にサーバー交換に乗り出す場合、半導体需要も増える可能性がある。
金玹秀 kimhs@donga.com · 具特敎 kootg@donga.com
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