韓国の果物価格が今年３７％も高騰、Ｇ７含む主要１０ヵ国で上昇率最高

今年に入ってから、韓国の果物や野菜の価格が、主要７ヵ国（Ｇ７）やユーロ圏、台湾など主要１０ヵ国のうち、最も大幅に値上がりしたことが分かった。ガソリンを含めたエネルギー類の物価上昇率も２位で、気候変動や中東情勢など対外要因に脆弱な経済体質が浮き彫りになった。

２２日、グローバル投資銀行（ＩＢ）の野村證券が、Ｇ７やユーロ圏、台湾など主要１０ヵ国を対象に今年１～３月の月平均消費者物価の上昇率を比較したところ、韓国は３．０％で、英国（３．５％）と米国（３．３％）に続き３番目に高かった。隣国の日本は２．６％で、韓国と経済環境が似ている台湾は２．３％にとどまった。

特に、果物や野菜価格の上昇傾向は他国に比べてはるかに高かった。今年に入ってから韓国の果物価格の月平均の上昇率は３６．９％で、２位の台湾（１４．７％）と比べても２．５倍の水準だった。野菜類の価格上昇率も１０．７％で、主要１０ヵ国の中で最も高かった。

電気・ガス料金、燃料費などのエネルギー類関連項目を加重平均して算出した結果、韓国の月平均エネルギー関連物価の上昇率は１．１％で、フランス（２．７％）に次いで２位だった。国際原油価格の上昇分がガソリンや軽油などに本格的に反映され始めた３月のエネルギー関連物価の上昇率は２．９％で、最も高かった。

専門家たちは、韓国経済は気候変動や中東の地政学的危機など、対外変数に脆弱な姿を現わしたと指摘した。韓国開発研究院（ＫＤＩ）のキム・ミル研究委員は、「韓国のような小規模開放経済体制は、対外変数に対応しにくい」とし、「今後、中東事態の拡大や電気、ガスなど公共料金の値上げなどを勘案し、政府と韓国銀行は物価管理に万全を期さなければならない」と話した。


イ・ドンフン記者 dhlee@donga.com