韓国の皮膚科を訪れる日本の女性たち、より多くの外国人患者を誘致するためには

「韓国の病院で僧帽筋ボトックスを受けると１万２千円（約１０万４千ウォン）ですが、日本では６万円（約５２万ウォン）もかかります」

昨年、韓国を訪れた外国人患者が史上初めて６０万人を超えた。新型コロナウイルスの感染拡大前の最大値より１０万人以上多い。患者は日本（１８万人）、中国（１１万人）、米国（７万人）の順だが、ベトナム、タイなど「アジアニュー（ＮＥＷ）７」国家の患者も９万人を超える。経済的波及効果は７兆ウォン、雇用誘発は６万人程度と推定される。

なぜ韓国で治療を受けるのか、理由は簡単だ。医療技術は先進国だが、費用は発展途上国レベルだからだ。韓国の医師は、がんや肝臓移植、脳血管などの重症疾患だけでなく、レーシック、インプラントなどで世界最高水準だ。さらにＫ－ＰＯＰ、Ｋ－ドラマなどを好む外国人は、韓国スタイルの美容整形を好む。新型コロナウイルスを経て「ドライブスルー」検査が知られるなど、韓国の医療システムのブランド力も高まった。しかし、このような傾向が続くという保証はない。２０１９年に１６万人以上が韓国を訪れた中国人患者は、昨年３０％ほど減少した。ロシアの患者も多かった頃に比べれば半分程度だ。外国人患者の需要は、経済、外交、安全保障、流行などの影響でいつでも急減する可能性がある。シンガポール、タイなど有力な競争相手も多い。

では、どうすればいいのか。まず、門戸をもっと開かなければならない。現在、外国人患者は医療観光ビザ（９０日）、治療療養ビザ（１年）などを取得して入国する。しかし、現場で開発途上国の患者や保護者は、ビザの発給が難しく、来たくても来られないケースが多いと話す。医療観光ビザの発給が、がんなど一部の重症疾患に限られているためだ。医療観光ビザで入国し、治療期間が長くなると治療療養ビザに変更しなければならないが、賃貸借契約書などの証明書類が必要だ。この問題を解決するため、法務部や保健福祉部、文化体育観光部などが動いているが、各省庁の利害関係が異なり、進展が遅れている。実際、ビザの発給が拒否されたり、遅延したりしたモンゴルの患者は、韓国の代わりに中国やトルコに足を向けている。一方、タイは医療観光を誘致するため、昨年、直系家族３人まで同伴して１年まで滞在できるビザを導入した。

皮膚科や形成外科に集中した需要を重症疾患に移す必要もある。美容手術は流行に敏感で需要の変化が大きいだけでなく、タイ、マレーシア、ブラジル、トルコでも可能だ。その代わり、高難易度手術で着実に実力を発揮しなければ、重症患者が好む米国やドイツのような「業界トップティア」になることはできない。晩婚化が進む国が多い中、不妊治療のようなグローバル競争力の高い分野に集中することも競争力を維持する方法の一つだ。この他にも、非対面診療、医療観光の生態系の復元、専門通訳の確保、地域特化など、解決すべき課題は山積している。

外国人患者は、治療が上手いだけでは来ない。ハラールに厳しいイスラム教徒には、食べ物も非常に重要だ。昨年、内科統合（９万人）、健康診断（５万人）、漢方統合（１万８千人）、歯科（１万５千人）を訪れた外国人も多かった。心強い成果であるだけに、せっかくの復活のチャンスを逃さないよう一層の準備が必要だ。