ＡＩ訓練でコンテンツ無断使用、米国の作家団体がビッグテック相手に集団訴訟

全米作家協会が、ビッグテック（巨大ＩＴ企業）の生成型人工知能（ＡＩ）訓練に自分たちのコンテンツが無断で使われているとし、これに対する対価を要求した。米国の主要メディアや出版社もＡＩ企業の無許可のコンテンツ使用を阻止するための解決策を模索している。最近、ハリウッドの作家や俳優たちが、「ＡＩで創作権、著作権、肖像権などが侵害されている」とストライキを行ったのに続き、ＡＩのコンテンツ無断使用に対する反発が広がっている。

先月３０日（現地時間）、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）などによると、全米作家協会所属の作家約８千人は最近、チャットＧＰＴの開発会社であるオープンＡＩ、フェイスブックの親会社メタ、グーグルの親会社アルファベットなどビッグテック６社に書簡を送り、「著作権のある数百万冊の本、記事、エッセイ、詩がＡＩシステムに対価のない無制限の食事を提供している状況」とし、「生成型ＡＩの訓練に私たちの作品を無断で使用してはならない」と要請した。

彼らは、ビッグテックが違法出版物流通サイトを意味するいわゆる「影の図書館（shadow library）」などを通じて、自分たちの作品を無断で生成型ＡＩ訓練に使用していると批判した。全米作家協会のマリー・ラッセンバーガー代表は、公共ラジオＮＰＲに、「（ビッグテックが）許可を受けたり、対価を支払われることなくＡＩに私たちの作品を使用されたりすることは公正ではない」と主張した。

一部の作家は、すでにビッグテックに集団訴訟を起こした。裁判所が作家たちの手を取る場合、無断で使用されたデータを削除するか、著作権料を遡及して支払うようビッグテックに命令する可能性があると、ＷＳＪは伝えた。

ＷＳＪやニューヨーカーの親会社であるニュースコーポレーションを含め、米国の主要メディアや出版社も、ビッグテックの自社コンテンツ使用に対して正当な対価を受ける方法を議論しているという。特に、ニュースコーポレーションは、ブロックチェーン技術を使用してニュース著作権を保護する方法も模索していると、ＷＳＪは伝えた。ビッグテックが許可なくニュースコンテンツを使用することを即時に検出して収益化する考えだ。

ビッグテックのコンテンツ無断使用がコンテンツ産業を越え、ＡＩシステム全般を崩壊させかねないという懸念も出ている。著作権専門家のマシュー・バターイック弁護士はＷＳＪに、「ＡＩが人間によって作られたデータに完全に依存しているため、（コンテンツ）市場が崩壊すれば、ＡＩシステムも崩壊するしかない」と指摘した。


ワシントン＝ムン・ビョンギ特派員 weappon@donga.com