「メモリ世界１位」の三星も半導体減産

半導体寒波の直撃を受けた三星（サムスン）電子が、メモリ半導体の減産を公式化した。半導体事業の赤字の影響で今年第１四半期（１～３月）の営業利益が昨年同期より９５.８％減少すると、「人為的減産」はないという既存の立場を変えた。

三星電子は７日、第１四半期の連結基準の売上が６３兆ウォン、営業利益が６０００億ウォンの暫定業績を上げたと公示した。直前四半期の昨年第４四半期（１０～１２月）より、売上は１０.６％、営業利益は８６.１％減少し、昨年第１四半期よりは売上が１９.０％、営業利益が９５.８％減少した。今回の業績は、最近証券街で予想していた営業利益の予測値（１兆ウォン）を下回る。営業利益が５９００億ウォン増に止まった２００９年第１四半期以降、１４年ぶりの最低業績だ。

三星電子は同日、事業部門別業績を公開しなかったが、業界では、半導体事業（ＤＳ）部門で３兆～４兆ウォン台の赤字を記録したと見ている。情報技術（ＩＴ）の需要が回復せず、顧客会社の在庫が減っておらず、メモリ半導体価格の下落傾向が続いたためだ。三星電子は、「ＩＴ需要の低迷が続き、部品部門を中心に業績が悪化した」と説明した。システム半導体とディスプレイの業績も、景気低迷やオフシーズンの影響で前期比下落した。

三星電子は同日、半導体の減産を公式化した。三星電子は、「難度の高い次の段階の工程に切り替える過程で予想される生産物量の減少に備えて、物量を確保してきた」とし、「供給物量が確保された製品を中心に、意味ある水準にまでメモリ生産量を下方修正している」と説明した。

昨年から減産を始めたＳＫハイニックスやマイクロン、キオクシアなどに続き、メモリ半導体シェア１位の三星電子までが減産に参加することになる。ただ、三星電子は、「短期間の生産計画は下方修正したが、中長期的に堅調な需要が予測される」とし、「必須クリーンルームの確保のためのインフラ投資は持続し、技術リーダーシップの強化のための研究開発（Ｒ＆Ｄ）投資の割合も拡大していく」と強調した。

一方、三星電子の減産公式化のニュースが伝えられると、三星電子の株価は前日比４.３３％上がった１株＝６万５０００ウォンで取引を終えた。メモリ需給の状況が改善され、価格下落傾向が落ち着く可能性があるという期待に、ＳＫハイニックスの株価も６.３２％増の１株＝８万９１００ウォンで取引を終えた。

三星電子は今月末、事業部門別の業績を含めた確定業績を発表する予定だ。


ホン・ソクホ記者 will@donga.com