
同日のフォーラムでは、先端産業学科の増設を妨げるネックをめぐる指摘が相次いだ。ソウル大学材料工学部の黄哲盛(ファン・チョルソン)碩座教授は、教育部に対する尹大統領の叱咤を認識したように、「教育部がより気を配るべき問題に気を使わなかったことで、『業い』を受けているようだ」と口を開いた。さらに、「ソウル大学工科大学にも、企業と直接話ができる水準の研究をする教授は10人余りだが、彼らの多くも最新の情報は持っていない」とし、「上位大学は、研究中心の大学を目指しており、いいジャーナルに論文掲載することが美徳と評価されているため、半導体を研究する教授を採用することは難しい」と指摘した。
関連実習装置の支援が後押しされなければならない、という指摘も提起された。慶北(キョンブク)大学のハン・ドンソク教授(IT学部長)は、「設備がよく整備されている学校も、SKハイニックスから老朽化して使えなくなったため寄贈を受けた装置で実習している」とし、「学部生の教育のためには、新規設備の構築に多くは約200億ウォンが必要だと言われているが、拠点の国立大学に投資して周辺の大学が一緒に活用するようにしなければならない」と話した。
一方、同日午後、各省庁と企業などで構成された「半導体などの先端産業の人材育成向け特別チーム」が教育部で初会議を開いた。教育部の張商允(チャン・サンユン)次官がチーム長を務めた特別チームは、教育部のほか、企画財政部や科学技術情報通信部など、関係省庁と韓国半導体産業協会などが参加する。特別チームは来月、半導体などの先端分野の人材育成の支援策を発表する計画だ。
チェ・イェナ記者 yena@donga.com