「コロナの沼」に陥った子どもたち、手遅れになる前に手を差し伸べるべきだ

災難の被害は不平等だ。２年以上続いていた社会的距離確保の解除で日常が回復しているが、脆弱階層の子供たちは新型コロナでさらに広くなった福祉の死角地帯で依然としてもがいている実態が、東亜（トンア）日報の取材結果明らかになった。経済が止まって学校と保育機関が閉鎖されると、その被害が、家庭環境の厳しい子供たちに集中し、階層間の学力と発達格差が広がっている様相を見せている。

新型コロナによる失業などで、子供と一緒に暮らす基礎生活受給世帯は、今年４月現在、４１万世帯余りで、３年前より７万世帯増えた。新型コロナ以前の３年間の増加分の２３倍を超える。これらの家庭の子供たちは、パンデミック期間中に在宅勤務をする両親からケアを受けられる中間層の子供とは異なり、学習と給食の空白を自ら埋めなければならなかった。ソウル大学研究チームの調査結果、脆弱家庭の小中高校生の１０人中４人は、個人用デジタル学習機器もなしにオンライン授業を受け、その結果５人中１人が新型コロナの流行以前より成績が落ちたことが分かった。

過体重や肥満の小中高校生も、新型コロナの流行前より増えた。登校中断で活動量が減ったうえ、学校給食の代わりに家で出前を取ったりインスタント食品で食事を済ましたためだ。「緑の傘子供財団」が、新型コロナ前後の青少年たちの幸福感を調査した結果、脆弱階層の子供たちはそうでない子供たちより両親や友人がなく家で一人で過ごす時間が増え、幸福感も大きく落ちた。新型コロナで特殊治療機関が閉鎖され、新型コロナの流行以前よりむしろ発達状態が後退した障害児も増えた。

成長期の格差は、外部の介入なしではますます広がり、一生の格差で固まることになる。彼らを放置することは、新型コロナの流行に劣らない未来の社会的災難に目をつぶるのと同じだ。学習と健康の欠乏が２年以上累積しただけに、集中的支援で埋める必要がある。中央と地方政府が協業して、個別の世話が難しい家庭の子供たちのための緊急支援プログラムを実行しなければならない。給食死角地帯を積極的に発掘し、コロナで中断された特殊教育支援プログラムも正常化されなければならない。毎年幼稚園と小中高校に支援される教育交付金が余っているので心配だと言われているのに、オンライン学習機器がなくて勉強ができないという児童生徒がなぜ出てくるのか。正確な学力診断と適合型補充授業で学習欠損を埋めることで、貧しいという理由で公正な競争のスタートラインにさえ立てないことがあってはならない。