青少年の６０％「結婚・出産は要らない」

ソウル蘆原区（ノウォング）に住む高校３年生のパクさんは最近、未婚の３０代のいとこの姉が自由に暮らす姿を見て、「私も一人で暮らしたい」という思いが強くなった。パクさんは、「結婚して家庭を築くより、一人で猫を飼って趣味生活を楽しむ人生の方が幸せだと思う」と話した。京畿道九里市（キョンギド・クリシ）に住む中学３年生のホン某さんは、結婚への夢はあるが、子供を産むことには関心がない。ホンさんは、「私を育てるために、保育園の保育士を辞めた母親のことを考えると、子育てをする気がしない」と話した。

韓国の青少年１０人中６人が、このように結婚と出産は必要でないと考えていることが分かった。成人の「非婚」や「非出産」の認識が青少年にまで広がる様子を見せている。女性家族部は２１日、このような内容の「２０２０青少年総合実態調査」の結果を発表した。

結婚と出産に関する認識調査は、１４～２５歳を対象に行われた。「結婚を必ずしなければならない」という項目に、「全くそうではない」または「そうではない」と答えた青少年が全体の６０.９％だった。２０１７年の調査（４９％）より１０ポイント以上増えた。女性青少年のうち結婚は必要ないと考える割合は６５.１％で、男性青少年（５７.１％）より高かった。年齢別では１４～１９歳の５６.６％、２０～２５歳の６４％が「結婚は必要ない」と答えた。

出産に対する否定的な認識も増えている。「結婚しても必ずしも子供を持つ必要はない」という項目に、「とてもそう思う」と「そう思う」と答えた割合が全体の６０.３％だった。３年前の調査（４６.１％）に比べて１４％以上増えた。今回の調査は、昨年１１月から今年２月まで実施された。青少年基本法上、青少年に該当する１０～２５歳の７１７０人が対象だ。女性家族部は３年ごとにこの調査を行っている。

今回の調査結果について、懸念の声が高まっている。女性家族部の金京善（キム・ギョンソン）次官は、「青少年の結婚と出産意思が低下していることは、非常に深刻だと考えている」と語った。調査を進めたキム・ギホン韓国青少年政策研究院先任研究委員は、「昨年、新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）の影響で、結婚と出産の前提条件である就職、親から独立できる環境などが整わず、否定的認識が拡大した」と説明した。政府は、男性と女性間の「ジェンダー対立」が、異性に対する敵対的感情につながった点も結果に影響を与えたとみている。

韓国社会が親子で構成された伝統的な家族形態はもちろん、同棲や婚外出産など新しい形態の「家族」を積極的に受け入れてこそ、結婚と出産が増えるという意見も出ている。ソウル女子大学社会福祉学科のチョン・ジェフン教授は、「韓国内の少子化政策は、婚姻届を出した夫婦中心に作られている」とし、「フランスやスウェーデンなどの海外国家のように同棲家庭、婚外出産家庭など、多様な家庭に対する支援を増やす必要がある」と診断した。


キム・ソヨン記者 ksy@donga.com