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中国に「ケチ世代」登場

Posted November. 02, 2020 08:30,   

Updated November. 02, 2020 08:30

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中国のオンラインコミュニティ・豆瓣の「けちん坊クラブ」と「けちな女クラブ」の加入者が、最近50万人を超えた。これらのカフェの会員たちは、「#報復性貯蓄」「#節約の仕方」「#貯蓄ノウハウ」などのキーワードを共有しながら、節約と貯蓄を生活化している。彼らは、「20元(約3400ウォン)で一週間持ちこたえる方法」のような文を共有する一方、物欲が生じるたびに、「○○があまりにもほしい。私に悪口をしてください」と会員たちの非難を訴えたりする。このように、中国の若者の間では、新型コロナウイルス感染症以降、押さえられていた消費性向を爆発させる「報復性消費」の現象と、少しでも節約して資産を増やそうとする「報復性貯蓄」の現象が同時に現れている。

中国人が貯蓄に熱を上げる現象は、数値でも表れている。中国の三大決済システムであるアリババグループのアリペイは、自社顧客のうち、1990年以後の出生者(九零后)の今年上半期の貯蓄総額が前年同期比40%増加したと発表した。中国には、1990年代以降の出生者が現在1億7400万人ほどあるが、このうち1億3400万人がアリペイを利用しており、調査の信頼性は高いといえる。

また、中国西南財経大学の研究チームが、アリペイ利用者2万8000人を対象に行ったアンケートでは、半数を超える回答者が「新型コロナ終息後も貯蓄を増やし、消費は減らすパターンを維持する」と答えたと伝えた。中国政府が発表した中国人の今年第1四半期の家計貯蓄は、昨年同期より6.59%増えており、1月から3月までの3ヶ月間、一日平均711億元(約12兆ウォン)ずつ預金が増えた。これに対して、中国青年報は今年7月、「この時代の青年の報復貯蓄現象は当然だ」という記事で、このように、最近起きている中国人のお金集めのブームについて、次のように説明した。

「若い会社員が、週末と余暇時間を利用して『副業』に出るほど、お金集めに熱を上げている。才能があれば、残る時間を活用して余裕資金の確保に乗り出したいというのだが、今は、『固い(死)給料』だけでは満足しないという覚悟がうかがえる。若年層は、徐々に現金保有量を増やすことが、危機から身を守る安全ベルトだということに気付いている」

それだけ、今回の新型コロナが中国人に与えた危機意識は大きかった。ポータルサイト・シナドットコムは、コロナ発生以降ネットユーザらを対象に、「もしすぐ会社を辞めなければならないとするなら、どれぐらい持ちこたえることができるだろうか」について調査したところ、回答者の42%が「すぐに生きることができない」と主張した。「1年以上持ちこたえることができる」と回答した割合は27%に過ぎなかった。

著名な経済学者であり、「金持ちの中国、貧しい中国人」の著者、郞咸平・香港中文大学教授は最近、テレビ番組に出演して次のように指摘した。

「中国でトップ5%を計算すれば、大雑把に見積もっても7000万人だが、彼らの1人平均の銀行残高は47万元(約8000万ウォン)だ。一方、残りの95%の平均貯蓄は2万4000元(約410万ウォン)水準だ。驚くべきことに、中国人のうち、5億6000万人の通帳残高が0ウォンという事実だ。コロナ前に私たちは、光棍節(11・11)、6・18など、複数の名目で消費をしてきたし、どのくらいのお金がクローゼットと下駄箱に入ったのか分からない。しかし、コロナ以降は、これらの消費行動は変わるだろう」

郞教授の言葉のように、コロナ事態を起点に中国人の消費形態には明らかな変化が生じた。「月光族(その月の給料はその月に使う)」「買買買(いいから買いなさい)」「精致窮(見掛け倒しの貧乏人)」のような流行語が登場するほど、盲目の消費をしてきたことで有名だった中国の九零后が、コロナ事態以降は健康、家族、財テクなどに関心を集中し始めたのだ。

コロナ時代に繰り広げられている中国若者の消費習慣に関心を持つ必要がある。同じ経済現象が数ヶ月の時差を置いて韓国でも再現される可能性が高いからだ。私たちも、「つかの間の効果」にとどまらない自己救済策を準備しなければならない時だ。


yoomadi@ckgsb.edu.cn