「今まで富を得ることができたのは、周りからの助けと声援があったからこそ可能だった。物心両面で支援してくださったところに富を分け、社会にも還元することが義務であり、道理だ」
新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）のワクチン開発のために死闘を繰り広げるバイオ企業の代表が、パンデミック（感染症の大流行）と戦う未来の人材育成のために１００億ウォンを寄付する際に口にした言葉だ。
２０日ポステクによると、バイオ企業・ジェネクシンの創業者であり、ポステク生命科学科の成永喆（ソン・ヨンチョル）教授（６４）と妻のイ・オクヒ・ＳＬバイジェン代表（６１）は、ポステクに１００億ウォン相当の株式寄付を約束した。ポステクは寄付金で「ＳＬ基金」を造成することにし、１９日に基金造成協約式を行った。
「命を救う」という意味のＳａｖｉｎｇ Ｌｉｆｅの略字から取ったＳＬ基金は、ポステクの生命科学・ヘルスケア分野の発展のための融合教育プログラムの開発、優秀人材誘致、バイオ分野のベンチャー企業育成などに使われる予定だ。
成教授は協約式で、「新型コロナのように強力な感染と危険性を持つウイルスは、近い将来にいつでも現れることができるが、その都度、今のように全世界が封鎖されてはならない」とし、「今後、このようなことが起こらないように、バイオとヘルスケア分野でポステクのような研究中心大学が、優れた人材育成のために積極的に取り組まなければならない」と強調した。
この夫婦の寄付は、今回が初めてではない。先月は、母校の延世（ヨンセ）大学に２６０億ウォン規模の「ＳＬバイジェン産学協力館」を建立して寄付した。２０１８年は、大学技術支援化事業のために造成された国内初の民間主導ファンド「ポステク第１号ファンド」に１００億ウォン相当の株式を拠出し、同年、カトリック大学医学部に１００億ウォン、昨年は国際ワクチン研究所（ＩＶＩ）に１００億ウォンを寄付した。今回を含めて、成教授が学界と研究機関に寄付した金額だけで７００億ウォンを超える。
成教授は、「まだ現代医学では治せない不治の病が多い」とし、「長い期間がかかっても、基礎科学の研究とオリジナル技術の開発にすべてをかける科学者が多くなれれば、という気持ちで寄付を決心した」と明らかにした。
彼の望みのように、成教授は自ら２０年以上に渡って、基礎研究とオリジナル技術開発の一筋を歩いてきた。核酸（ＤＮＡ）ワクチンの専門家である成教授は、１９９９年、ポステク試験室ベンチャーで抗体タンパク質治療剤と治療ワクチンを開発するバイオ企業・ジェネクシンを創業したバイオ起業の第１世代だ。現在は会長兼代表取締役を務めていて、成長ホルモン欠乏症治療薬と子宮頸がんの治療ＤＮＡワクチンなどを開発している。最近では、新型コロナのＤＮＡワクチン候補物質を開発して、臨床試験を行っている。全世界で臨床試験に入った２９件の新型コロナのワクチン候補物質の中で唯一、名を連ねた国内企業だ。
成教授は、東亜（トンア）日報とのインタビュー要請に対して、「たいした事をしたのではない」と必死に断った末、短く感想を話した。
チョ・スンハン記者 shinjsh@donga.com
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