今年の１年間、米国、フランス、ドイツ、日本など首相先進国で華麗な名声を誇っていた新聞や雑誌が軒並み廃業したりオンライン版だけを運営する方向へ戦略を変えた。情報技術（ＩＴ）媒体やスマートフォンの拡散、無価紙の出現、景気不況が重なり、読者と広告収入が減ったのが最も大きな原因だ。
タイムと共に米国を代表してきた７９年歴史の時事週刊誌ニューズ・ウィークが１２月３１日付けを最後の活字版として２４日から配布した。低迷している印刷広告の売上や、印刷と配布に年間４０００万ドル（約４３０億ウォン）がかかる高コスト構造がこれ以上は耐えられなくした。昨年、雑誌の広告売上は１億４１００万ドル（約１５１３億ウォン）で０７年に比べて７０％ぐらい減少した。
米国の３大時事週刊誌のうち一つだったＵＳニューズ＆ワールド・レポートは既に０８年、印刷版を中断しており、日刊紙クリスチャン・サイエンス・モーターズは０９年にオンライン転換を発表した。地方紙のロッキーマウンテンニュース、シアトル・ポスト・インテリジェンサーなども０９年以後活字版を無くした。
財政危機で大陸全体が大きな困難に直面した欧州で印刷媒体が厳しい時期を迎えている。フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）のドイツ語版が１２月７日を最後に廃刊となった。００年開業した同紙は一度も収益を出せず、累積赤字だけで２億５０００万ユーロ（約３５４６億ウォン）に達することが分かった。ドイツ１０大日刊紙に入るルントシャウ（ＦＲ）も先週、破産申請をした。０１年ドイツで発行された全体新聞部数は２３７０万部に達したが、今年は１８４０万部で２２．４％減少した。
レ・ゼコと共にフランスの両大経済紙だったラ・トリビュンは経営危機に耐え切れず、１月３０日付けに１９８５年から発行してきた新聞発行を中断した。以後、オンラインだけで記事を出している。昨年１２月１３日には１９４１年レジスタンスによって創刊されて一時最大夕刊紙の地位を誇ったフランソワール紙が活字版を中断してオンライン版だけを運営している。
日本は「雑誌王国」とまで呼ばれているが、情報雑誌「ぴあ」、女性誌「ＰＳ」など、１５８種もの雑誌が昨年休刊・廃刊となった。昨年、雑誌市場の規模も前年より６．６％減少した９８４４億円（約１兆２６００億ウォン）に集計されて、２７年ぶりに１兆円を割った。市場規模は１４年連続前年対比減少傾向を示し、昨年の減少幅が歴代最高だ。雑誌販売額は統計発表が始まった１９５１年以来ずっと増えて１９９７年には１兆５６４４億円を頂点に下り坂をたどっている。
taylor55@donga.com
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