東亜（トンア）日報証券チームは、国内主要証券会社のリサーチセンター長１５人を対象に、株価２０００ポイント時代がいつ来るだろうか、来るとしたらどのような戦略を練ったら良いかについて緊急のアンケート調査を行った。センター長のほとんどは、「今年または来年上半期に指数が２０００を越える」と答えた。残りのセンター長も来年の下半期か来年中には２０００の大台を越えるという見通しを示した。
●流動性は溢れ、市場は低評価の状態
第４四半期から縮小する企業利益が、どの水準まで下落するかについての判断が、センター長らの意見を分けた。年末まで２０００も可能だと見たセンター長は、１５人のうち５人（３３．３％）だった。米国発ダブルディップ（二番底）への懸念が薄らぎ、企業利益に対して割安の株価と豊富な流動性という、これまで株価上昇をけん引した二大要因が再び脚光を浴びるようになる可能性があるという。
信栄（シンヨン）証券のチョ・ヨンジュンセンター長は、「今年、企業の全体利益が昨年対比６０％ぐらい上昇したが、株価は１１％しか上がらなかった。まだ株価が十分に、または過度に上昇したとは思わない」と話した。
有価証券市場上場企業の１２ヵ月の予想利益から見た株価収益比率（ＰＥＲ）は現在９．１８倍の水準で、指数が２０００まで上がるとしても９．２５倍に止まる。００年以後、米国の平均ＰＥＲが１６倍、新興市場が１１倍だったため、韓国市場は低評価されているということ。ＰＥＲは企業の利益対比株価の水準を示す指標である。
ＳＫ証券のイ・ドンソプ・センター長は、「米国で量的緩和政策を開始して流動性が豊富になっている上、中国人民元の切り上げによってアジア諸国の通貨が軒並み強気を見せていることから、グローバル資金が韓国をはじめ新興市場に流れ込んでいる」と分析した。
外国人投資家は、有価証券市場で今年に１１兆５４００億ウォンを買い越しており、今月に入って「買い」を強めている。ファンド加入者の離脱によって国内機関の売り攻勢が負担になっているが、１５年までに国内株式の比重を２０％に高めなければならない年金・基金が、４半期に集中的に「買い」に乗り出すパターンを見せているため、効果が薄れる可能性が高い。
反面、来年下半期以後になってようやく２０００を突破すると見るセンター長は２人（１３．３％）だった。新韓（シンハン）金融投資のムン・ギフン本部長は、「ＦＲＢが量的緩和をするというのは世界経済のファンダメンタルの回復が相変わらず遅いことを意味する」とし、「２０００突破は中国など新興国の内需成長に、先進国の経済が本格的に回復に向かうというシグナルが出てこそ可能性だ」と答えた。
●主導株と銘柄は？
指数が２０００台に行くとしたら、どの銘柄を買ったら良いだろうか。多くのセンター長が中国内需関連株を推薦した。ハナデトゥー証券のキム・ジファン・センター長、ムン・ギフン本部長、大宇（デウ）証券のヤン・ギイン・センター長らが、中国の工場が稼動し始めたら需要が増える化学、鉄鋼、造船、流通を勧めた。
また、市場を外国人が主導するため、外国人が好む銘柄や既存の主導株がさらに強気を示すと見たセンター長も多かった。未来（ミレ）アセットのファン・サンヨン・センター長は、「外国人が好む大型株を確認しながら、追従して買うことしか方法がなさそうだ」と話した。
ウリ投資証券のパク・ジョンヒョン・センター長は、「１０月までは景気に敏感な既存の主導株も良いだろうが、年末に行くほどウォン相場の強気が目立つようになり、輸出株は弱気傾向へ、内需株や通信株などが強気傾向を示すだろう」と見込んだ。
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