天安（チョナン）艦沈没事件を巡り、軍民合同調査団と韓国記者協会、全国メディア労働組合、韓国ＰＤ連合会が、徹底的に話し合う討論を繰り広げることになった。調査団と戦うことになる３団体は、「韓国」や「全国」などの大それた名前とは異なり、全ての記者やテレビ局のプロデューサーを代表する団体ではない。従って、メディア全体が疑惑を提起したとはみなせない。３団体が記者会見を開き、１８の疑惑を提起したことについて、国防部が徹底討論を提案し、これを３団体が受け入れたことで実現したのだ。
◆３団体のノ・ゾンミョン検証委員（全国メディア労組所属）は、「調査団の発表には理解できないところがある。一部の記者や国民も疑惑を抱いており、１８の疑問を発表した」と述べ、「今回の徹底討論で国防部側が納得できるだけの説明をしてくれるなら、受け入れるつもりだ」と語った。ウォン・テジェ国防部報道官は、「知っていることは明らかにし、見当はついたものの証拠のないものはそのように説明するつもりだ。最初から信じようとしない人でない限り、理性的かつ合理的判断能力を持っている人なら、納得できるように説明するつもりだ」と語った。
◆１９９１年の湾岸戦争の際、米メディアと軍は協力や戦いを繰り返した。フランク・オーカーパーなどは、このような関係が米国の国益の損害を与えたと判断し、１９９５年、「おかしなパートナー（the Odd Couple）」という副題をつけた「米国チーム」を発売した。彼はこの本の中で、「もはやメディアへの検閲は不可能だ。しかし、一番重要なことは、米国の国益と関わることであり、作戦を行う軍は、メディアと有事の際は報道原則をまとめ、守らなければならない」と主張している。軍とメディアは近すぎても問題だが、離れているほど、「変なパートナー」となりやすい。０３年のイラク戦争では、記者を戦闘部隊に配属させるプログラムが導入されたこともある。
◆天安艦沈没事件を巡り、数多いデマが出回っている。国防部担当記者らは普段から、軍とのコミュニケーションができ、疑惑を割合簡単に解消できたが、そうでないメディア各社はデマを報じ、状況を悪化させるのに一役買った。テレビでの放送まで検討されている今回の討論が、このような疑惑をなだめる機会となることを願う。湾岸戦争後、米国の「おかしなパートナー」らが、「紳士協定」を作ったように、天安艦事件を経験した韓国でも、メディアと軍が積極的に乗り出し、有事の際の報道原則を作るべきだという見方が出ている。
李政勳（イ・ジョンフン）論説委員 hoon@donga.com
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