トヨタとホンダから始まった大規模なリコールが、ほかの自動車メーカー各社にドミノ現象のように広がっている。フォルクスワーゲンやルノー、プジョー・シトロエン（ＰＳＡ）など、欧州の自動車メーカー各社が相次いでリコールを発表しており、対象地域も、北米や欧州からブラジルやメキシコ、ロシアなどへと広がっている。
昨年、ポルシェを買収しスズキに資本参加をするなど、攻撃的な拡大戦略を図っているドイツ・フォルクスワーゲンは１１日、ブラジルで後輪のベアリング上の欠陥が見つかった「ニューゴール」や「ボイジ」の２つの車種１９万３６００台に対し、リコールを実施する計画だと明らかにした。
これに先立って、フランスの自動車グループ、プジョー・シトロエンは２日、ブラジル市場でヘッドライトに欠陥が見つかった３０７モデル１万３７００台に対し、リコールを決定。プジョー・シトロエンは、トヨタと合弁で生産するプジョー１０７と、シトロエンのＣＩモデルなど、車両１０万台に対しリコールを実施すると、先月末に発表している。フランスのルノーも、ブレーキの欠陥により、「シニク」や「メガン」などを対象に、欧州で３万５０００台に対しリコールを行う計画だと、４日発表した。
このように、世界の自動車メーカーが相次いで大規模なリコールを実施するのは異例のことだ。今年に入り、世界的な自動車メーカーがリコールを行うか、計画を発表した対象車両は計１２００万台を越える。安全関連の欠陥が指摘された後も、対応が遅れ、創業以来最大の危機に直面しているトヨタを反面教師にしているものと見られる。
大林（テリム）大学の金必洙（キム・ピルス）自動車学科教授は、「初動対応に失敗し、批判を増大させたトヨタの二の舞を踏まないため、少しでも異常があれば、前もってリコールを行っているようだ」と分析した。
大規模なリコールは、自動車メーカーの業績に悪影響を及ぼすため、メーカーによる相次ぐリコールが、世界経済の回復の勢いに水を差すのではないかという懸念の声もある。産業研究院の李ハング・機械産業チーム長は、「リコールにより打撃を受ける会社があれば、逆に利益を得る会社も生じるため、世界経済に影響を及ぼすほどではないと思う」とし、「ただ、安全の欠陥を巡る話題がさらに拡大すれば、自動車そのものへの不信につながり、自動車の販売台数に影響を及ぼしかねない」と指摘した。
一方、現代（ヒョンデ）は、クラッチ・ペダルの欠陥が持ち上がっている「トゥーソンｉｘ」手動変速機の車両６００台あまりに対し、今月初頭から関連部品を無償で交換する「無償交換キャンペーン」を実施していると明らかにした。現代自動車と起亜（キア）自動車は昨年４月、ブレーキランプがつかず、それぞれ３万７７９４台と１万８４２台について、リコールを行った経緯がある。
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