０１年と今年とを比較したとき、首都圏の緑地は減ったのだろうか、それとも増えたのだろうか。環境部が調査を行った結果、ソウルは増え、京畿道と仁川（インチョン）は都市化がさらに進み緑地が減っていたことが分かった。環境部は、多目的衛星「アリラン２号」が撮影した衛星写真を使い、首都圏の土地変化の様相を比較した「土地被服地図」を、９日から一般に公開する。
この地図によると、道路や住宅、商店街などの施設が立ち並ぶ「市街化乾燥地域」の割合は、ソウルの場合、０１年は６１．５６％だったが今年は５６．７５％と４．８１％ポイント減少した。山林は２２％から２４．１５％に、草地は２．２％から４．８４％へとそれぞれ増えた。ハヌル公園やソウル森などの公園の緑地事業が活性化し、緑地が増えたためだというのが、環境部の説明だ。
基礎自治体別では、麻浦区（マポグ＝９．５７％Ｐ）が最も多く減少した。続いて龍山区（ヨンサング＝８．６１％Ｐ）や西大門区（ソデムング＝８．０９％Ｐ）の順で減少幅が大きかった。ソウルは２５自治区の全てで市街化乾燥地域の割合が減っており、緑地は増えたことがわかった。
京畿道は、市街化乾燥地域の割合は０１年は１０．３２％だったが、今年は１２．２４％と１．９２％ポイント増えた。仁川も１８．９１％から２０．４２％と１．５１％ポイント増となった。新都市に大規模な住宅建設事業を展開し、農地や緑地にマンション団地を建設するところが増えたためである。特に、京畿道高陽市一山東区（コヤンシ・イルサンドン）の場合、市街化乾燥地域の割合は１２．９９％ポイント増えた一方、農地や山林などの緑地の割合は１５．３８％ポイント減少し、減少幅が最も大きかった。
地図はインターネット・ホームページ（egis.me.go.kr）から電子地図として見ることができる。忠清北道（チュンチョンブクド）の一部の地域も地図に含まれている。環境部は、土地の変化についての詳しい情報を研究、教育、公共事業などの非営利の使用目的に限り、無償で提供する方針だ。
ryu@donga.com
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