株式を売買している人の多くは、グローバル金融危機以降、失った収益率の回復のため、従来より頻繁に株を売買したが、売買の回数が多いほど、平均収益率はさらに低かっていることが浮き彫りになった。
東亜（トンア）日報が１５日、金融危機から１周年を迎え、大手証券会社４社のソウル市内の１４０あまりの支店に口座を開設している個人投資家を対象に、金融危機前後の投資パターンを分析した結果分かった。
金融危機前（０７年９月〜０８年７月）、株式を直接売買している投資家の月平均の回転率は７６．１％だったが、危機以降（０８年９月〜０９年７月）は８１．０％と、４．９％ポイント上がった。平均収益率は、危機前はマイナス１９．０％と、総合株価指数（コスピ）の下げ幅よりさらに低かった。危機後は１６．４％の平均収益率を記録し、コスピ指数の上昇率（１０．１％）を上回った。
特に、分析対象となったソウル２４区のうち、地方税納入額で下位５区（西大門、衿川、恩平、道峰、江北）は、金融危機後の１ヵ月間の平均回転率が９９．８％へと高騰した。これは、上位６区（江南、瑞草、松坡、鍾路、中、永登浦）の５４．３％より２倍近く高いもので、頻繁な売買により収益を上げようと試みたものと解釈できる。しかし、下位圏区の平均収益率は１３．７％と、上位圏区（１６．４％）よりかえって２．７％ポイント低かった。
大信（テシン）証券の宋東根（ソン・ドングン）江南（カンナム）地域本部長は、「通常、富裕層投資家らは株式市場の状況に動揺しない反面、一般投資家らは頻繁な売買により、むしろ収益率を下げる結果を招くことになる」と語った。
artemes@donga.com
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