「小さい家」が脚光を浴びている。最近、マンションの分譲市場で専用面積８５平方メートル（約２６坪型）未満の小型マンションは需要が殺到し、高い請約倍率を示す反面、中大型物量の人気は相対的に下降している。中大型マンションの人気が圧倒的に高かった２〜３年前の様子とは打って変わっている。
専門家らは世界同時不況による景気低迷や実質所得の減少、１〜２人家族の増加や高齢化など、多様な経済・社会的な要因が複合的に働き、「縮小志向の住宅文化」が形成されていると分析した。
●倍率と価格、両方とも小型が強気
大宇（テウ）建設が今年３月、ソウル龍山区孝昌洞（ヨンサング・ヒョチャンドン）に分譲した「孝昌パーク・プルジオ」は、面積が小さいほど１順位の請約倍率が高かった。専用面積５９平方メートル（約１８坪型）のＢタイプは、１９．６倍と最も高い倍率を記録した。反面、８４平方メートル（約２５坪型）と１１４平方メートル（約３４坪型）はいずれも一桁代の倍率に止まった。
先月、京畿道議旺市內蓀洞（キョンギド・ウィワンシ・ネソンドン）で分譲された「来美安（レミアン）エバーハイム」も一番小型の５９平方メートルＢタイプの倍率（３．４倍）が最高だった。漢陽（ハンヤン）建設が４月、坡州市交河邑（パジュシ・ギョハウプ）で分譲した「漢陽・秀自人（スザイン）」は１順位請約で小型の５９平方メートルだけが１．４倍で締め切られ、中大型は２順位まで全て未達だった。大林（デリム）産業とコーロン建設が先月、仁川西区新峴洞（インチョン・ソグ・シンヒョンドン）で分譲したマンションも「小型は人気、中大型は未達」の結果となった。
３年前だけでもこのような現象は想像すらできなかった。０６年１１月、平均倍率７５倍を記録した「ソウル・スップ・ヒルステイト」（城東区聖水洞）は、１１７平方メートル（約３５坪型）の倍率（３６．１〜５０．８倍）が４２平方メートル（約１２坪型、１８．５倍）の２倍以上だった。０６年３月、城南市板橋（ソンナムシ・パンギョ）新都市の中小型の同時分譲の際も中型マンションの請約倍率が小型を上回った。
最近は住宅価格も小型が強気を見せている。不動産１１４によると、ソウル所在の８５平方メートル超過マンションは、０６年、平均３２％急騰した後、０７年、マイナス０．７３％、０８年マイナス６．６％が下落した。反面、６０平方メートル（約１８坪型）以下は、０７年、平均７．１％が値上がりした後、住宅価格が急落した昨年もむしろ４．４％上昇した。
●融資規制で揺れる「中大型神話」
００〜０６年まで続けられた不動産好況期は「中大型時代」と呼ぶにふさわしかった。誰もがローンを組んで実際必要な住居面積より広いマンションを買う時代だった。一晩で数千万ウォンずつ値上がりするマンションの価格上昇を中大型が主導したため、少し無理をしてでも広いマンションを買い取るのは当たり前な選択のように認識された。このような流れに乗り、建設会社も中小型はさて置いて中大型の供給を大幅に増やした。
しかし、盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府が不動産投機を抑制するという名分で、担保認定比率（ＬＴＶ）と総負債償還比率（ＤＴＩ）というカードを切り出したことを機に、住宅価格に歯止めがかかり始めた。不動産市場に流れ込んでくる資金が途絶えた上、住宅需要そのものが減少し、住宅価格も弱気に転じた。昨年発生した世界的な金融危機は、貸出し規制のため揺らぎ始めた中大型マンションを好む現象に決定打を飛ばした。深刻な景気低迷により、住宅の買い手が無くなったことで中大型の価格は急落し、分譲市場でも売れ残りが溜まって、韓国経済の悩みの種に転落した。
●独り暮らし増え、小型の人気は今後も続く
景気低迷と資金難が小型住宅の人気の短期要因だとしたら、高齢化や独り暮らしの増加など人口構造の変化は長期的な要因と挙げられる。核家族化が定着したため、部屋の数が少なくても済み、独り暮らしが大幅に増えて大型マンションの需要が大きく減少したからだ。統計庁によると、全体世帯のうち１人世帯の割合は、００年１６％から昨年２０％へ伸びた。夫婦だけの世帯も同期間１２％から１５％へ増加した。１人世帯と夫婦だけの世帯の割合は、３０年、それぞれ全体世帯の２４％と２１％にまで伸び、全体世帯の半分近くになるものと見通される。
世間体よりは中身を重視する傾向も住宅過消費を緩和させる要因と挙げられる。最近、韓国のマンション文化を分析した著書「マンションに狂う」を出したソウル大学環境大学院の全相仁（チョン・サンイン）教授は、「東京で暮らす日本人の部長クラスは普段３０坪型に住んでいるが、ソウルの韓国人の部長クラスはほとんど４０坪型に住んでいるほど、住居生活にバブルがある」とし、「最近、中身を重視する傾向が強まり、住宅バブルが少しずつはじけている」と分析した。
引退を控えて住宅の広さを縮めて老後の生活を営もうとする５０代が増えているのも一つの要因になっている。国民（グクミン）銀行のＰＢセンターの朴ハプス不動産チーム長は、「ここへ来て、『家は人の顔』という概念が弱り、管理費の節約など実利的な利益を優先視する人が増えている」と伝えた。
全教授は、「新たに住宅消費市場に進入する２０代や３０代が広い家よりは適切な空間を自分の好みに合わせてインテリアを施すことを好む傾向であることを考慮すれば、小型住宅を好む傾向はさらに強まると見られる」と話した。
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