ＧＭは、米ブルーカラー労働者に安定した職場や中間層への身分向上機会を提供してきたことから、ＧＭの経営破たんは米ブルーカラー労働者にとって夢が消えることを意味する。全米自動車労組（ＵＡＷ）が高い水準の賃金を勝ち取ったことを受け、ＧＭ労働者らは自宅や別荘、ボートを所有することができ、健康保険料の負担も必要ない上、十分な年金で安定的な老後生活の保障を受けてきた。
ＧＭの経営破たんは、一般米国人にも衝撃を与えている。ニューヨーク・タイムズの自動車コラムニスト、ジェームズ・コップ氏は、「我が家の『クリスティーン』は、ＧＭシェビー（ＧＭの代表的なモデル、シボレーの愛称）モデルだった」というコラムで、「１９５０年代、ほとんどの夫婦にとって、最大の夢はＧＭ車を購入することであり、うちの両親も何とかして1台を買った」とした上で、「ＧＭの没落に胸が痛む」と語った。
ＧＭを購入するのが米国人らの夢だったように、ＧＭは名実共に世界最高の自動車メーカーだった。１９５０年代のＧＭは、米市場で５０％を超えるシェアを占め、１９６０、７０年代のピーク時には、世界市場シェアが３０％台に達したこともある。１９７９年、米国内労働者数は６１万８０００人余りに上り、米国では最大の労働者を雇用し、全世界雇用労働者数も８５万３０００人に達した。
１９５０年代のＧＭ最高経営者だったチャールズ・アーウィンは、１９５２年に国防長官に指名された後、承認聴聞会で「国（米国）に良いことは、ＧＭにとってもよいことだ」という有名な言葉も残した。しかし、ＧＭの神話は１９８０年代から崩れ始めた。
１９７０年代のオイル・ショックを契機に、消費者らはＧＭとフォード、クライスラーの「ビック３」自動車よりは、小型で効率的な日本車を好んだ。トヨタなど日本の各自動車メーカーが全力で走っている間、ＧＭなど「ビック３」は大型車に拘るなど、安易な対応で競争力を失い始め、衰退の道を歩み始めた。
００年代に入ってからは、墜落のスピードはさらに加速し、ＧＭは昨年、７７年間守ってきた世界自動車業界トップの座を、日本のトヨタに明け渡す大恥をかいた。ＧＭは昨年だけでも３１０億ドルの損失を出すなど、この４年間で８２０億ドルの累積損失を出し、保有現金が底をつき、政府による救済金融で食いつなぐ羽目になった。
ＧＭは、破産法により、優良資産は新たに誕生する「グットＧＭ」に渡し、不良資産は、「バッドＧＭ」に残し、清算や売却方式を経て再生を図ることになる。現在の計画通りに進んだ場合、新ＧＭは、米国やカナダ政府が７２．５％、労組が１７．５％、債権団が１０％の持分を分け合う、「国有企業」として運営される。
ＧＭは昨年末現在、６万２０００人だった工場労働者数を来年末までに４万人へと減らし、６２４６のディーラーのうち、２６００を来年まで減らす予定だ。８つの保有ブランドをシボレーやキャデラック、ＧＭＣ、ビュイックの４つへと減らし、米国内４７ヵ所の工場を来年末までに３４ヵ所、１２年までに３１ヵ所へと減らすなど、今より「小さな規模」で生き残るという計画だ。
しかし、ＧＭが生き残るためには、年間１７００万台から現在１０００万台水準へと下がった自動車販売を増やし、収益を出すことが欠かせない。結局、世界自動車市場の回復や競争力のあるモデル開発が、ＧＭ再生を左右するものとみられる。
higgledy@donga.com
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