日本企業、不況克服に向け構造再編に本腰

日本の大手企業は、合併により規模を拡大するか、有望分野に人材を集中的に配置するなど、不況を乗り切るため、全力を尽くしている。

日本の半導体メーカー２位のルネサステクノロジーと３位のＮＥＣエレクトロニクスが経営統合する見通しだと、日本経済新聞が１６日報じた。両企業は今月中の合意を目指し、統合の形態や出資比率など、統合条件の最終調整に入った。両企業の統合が実現すると、売上高１２８億ドルで、東芝を抜いて日本最大の半導体メーカーに浮上する。世界的にはインテルと三星（サムスン）電子に次いで３位に跳躍する。

両企業は、デジタル家電の頭脳部に当たるマイコンとシステムＬＳＩが主力製品だ。特に、マイコンはルネサスが世界シェア２０％で１位、ＮＥＣエレが１１％で２位を占めている。世界同時不況による実績悪化や投資負担に耐え切れず、半導体メーカーの淘汰が進んでいる中、両社はこれまで生き残りをかけた統合を模索してきた。昨年、ルネサスは２０６０億円、ＮＥＣエレは６５０億円の赤字を出し、独自の生存が厳しいという見通しだ。この他、日本唯一のＤラムメーカーのエルピーダも台湾メーカーと提携を進めており、世界半導体メーカーの再編の動きにさらに弾みがつきそうだ。

これと共に、大手企業は採算の低い部門の労力を環境や新エネルギーなど、有望分野へ集中投入するなど、企業再編にも積極的に取り組んでいる。シャープは戦略分野に選定した太陽電池などに１７００人を配置転換する。東芝は低迷している半導体分野の１１００人をフラッシュメモリーへ移動させ、富士通も半導体分野の２０００人を他の成長分野に投入する計画だ。日立、横河電機、パイオニアなども１００〜２００人を社内の有望分野に配置転換する予定だ。

jkmas@donga.com