ニューヨーク、「ブラック・マンデーの恐怖」

リーマン・ブラザーズの破産保護申請などによって米国の金融危機が本格化し始めた先月１５日から、４週連続で毎週月曜日、ニューヨーク株式市場が暴落している。これを受け、ニューヨーク株式市場の周辺では「ブラック・マンデー」恐怖症が広がっている。

リーマン・ブラザーズの破産、メリルリンチの売却、ＡＩＧの流動性危機が一気に浮上した先月１５日、ニューヨーク株式市場のダウ工業指数は５０４．４８ポイント（４．４２％）も値下げの１０，９１７．５１で取引を終えた。同日の下落幅は０１年９・１１テロ以降、最大のものだった。

１週間後の２２日には米政府が７０００億ドルの救済金融の投入を決定したにも関わらず、ダウ指数は先週末の終値より３７２．７５ポイント（３．２７％）も急落した１１，０１５．６９で取引を終えた。救済金融が財政赤字の拡大をもたらし、景気低迷の救い手にもなれないという懸念が株価を押さえつけた。

その翌週の月曜日（２９日）には、米下院が救済金融法案を否決させたことによる衝撃で、ダウ指数は前週の終値より７７７．６８ポイント（６．９８％）値を下げた１０，３６５．４５で取引を終え、史上最大の下落幅を記録した。ダウ指数の終値が７００ポイント以上値下がりしたのは初めてのことだ。

続いて６日にも米株式市場は再び、恐怖の月曜日を迎えなければならなかった。同日、ダウ指数は前週末より３６９．８８ポイント（３．５８％）も暴落した９，９５５．５０で取引を終えた。ダウ指数が１万ドルを割ったのは、０４年１０月以後４年ぶりのことだ。

同日、ダウ指数は一時下げ幅が８０６ポイントまで拡大し、９，６００ドルを割る場面もあったが、取引終了を１０分ぐらい残した中、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が金融市場の不安を解消するため、金利引下げに踏み切る可能性があるというニュースが伝えられたことで、下げ幅が縮小した。

higgledy@donga.com