●参加、共有、そして個人化
最近２、３年間、韓国で最も成功したインターネットサービスはネイバー知識検索とサイワールドと言われている。両サービスの核心は、インターネットユーザーの参加と共有。
知識検索は、ユーザーが質問を載せれば、他のユーザーが応じて答えを載せてくれるサービスで、一日１８０万名以上が使用している。ＳＫコミュニケーションズのサイワールドは、写真と文を載せ、友人たちと一緒に見られるようにするサービス。１６００万名以上が加入している。
これらの共通点は、「コンテンツ」に当該する知識とミニホームページを、ユーザー自らが作るということだ。知識検索で正解をさがすことも、人気のあるミニホームページを選択することも、共に直接できる。
これは韓国だけの現象ではない。
ユーザーが直接特定項目に対する説明を書いていくインターネット百科事典「ウィキペディア」は、英語版の場合、現在、ブリタニカ百科事典（約１０万種の項目）の８倍である８３万種の項目に対する説明を備えている。正確さではブリタニカに遅れをとっても、最新情報と多様性はブリタニカに勝る。
ＳＫコミュニケーションズのク・マンヨン技術戦略チーム長は、「参加型サービスは、ユーザーに『既製服』の代わりに『オーダーメード』の感じを与えてくれる。既存の供給者本位から変化している」と言った。
●２０対８０の法則が変わる
ウェブ２．０の「参加と共有」という概念は、マーケティングの基本のように受入られていた「２０対８０の原則」をも崩した。所得水準上位２０％の顧客が、８０％の売上げを上げるとか、上位２０％の企業が、市場の８０％を掌握するという原則が揺れている。
米インターネット検索業者のグーグルは、全体収益の７０％以上を、町内の花屋やコーヒーショップなど小規模業者が広告主となっている検索広告で稼いでいる。彼らはこれまで、広告主としての価値が無視されていた「下位８０％企業」だった。
反面、マイクロソフトのＭＳＮやアメリカオンライン（ＡＯＬ）のようなポータルサイトは、ナイキやコカコーラなど大企業広告に依存していて、グーグルに追い抜かれてしまった。韓国のＮＨＮもこのような検索広告の成功で、インターネット企業１位だったダウムを追い抜いた。
無視されてきた「小規模業者のお金」が「上位２０％」ほどの重要になったことを表わしている現象だ。
韓国のオンライン音楽業者ブルーコードは、音楽販売にもこのような方式を適用する計画だ。
消費者が直接、自分が所有した音楽ファイルをオンライン市場を通じて販売し収益が出せるようにし、著作権者は手数料だけを受けとるということだ。販売者と消費者の範囲が拡大し、多様な隙間市場が活性化させるというのが会社側の説明だ。
ブルーコードのユ・ジンオ理事は、「今まで、音楽業界では少数の最新人気曲から収益の大半が得られると思われてきた。しかし、消費者調査の結果、購買意思のある曲の相当数は、最新人気曲リストになかった」と話した。
●「大衆の知恵」と信頼の間の葛藤
ウェブ２．０は参加と共有を通じて、「大衆の知恵」を集めてくれるインターネットサービスだ。しかし、一方では、懸念の声も聞こえる。知識検索やウィキペディアの知識情報サービスは、使用するには便利だが、検証するのが難しいということだ。
実際に、米国では最近、ウィキペディアに悪意で個人に関する間違った情報を載せる事例が発見され、問題となった。韓国でも今年、個人情報流出事故が社会問題化されたことがある。
ダウムコミュニケーションのユン・ソクチャンＲ＆Ｄチーム長は、「これまでインターネットは集中化と統制のお陰で成長した側面がある。ウェブ２．０でも、ある程度の適切な統制があってこそ、参加と共有をより促進できるだろう」と主張した。
反面、リュ・ジュンヒ韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）テクノ経営大学院教授は、「ウェブ２．０では間違った情報を載せやすいが、それだけ個人レベルで反論もしやすい。初期には試行錯誤もあるだろうが、ミスは段々減少するだろう」と言った。
sanhkim@donga.com
About Dong-A Ilbo