地方大、「大学院生募集」で型破りの競争

「授業料大幅割引き」「英語試験廃止」「専用寄宿舎提供」「外国学生スカウト」…。

これは、地方大の「大学院生募集」競争の結果表われた現象だ。まるで大型小売店でのバーゲンセールのようだ。これは大学卒業者らが大学院へ進学しようとしないか、首都圏大学院に集中していることから、地方大学院の存立が危うくなっているため起きている現象。

嶺南（ヨンナム）大は、来年入学する全ての大学院生の授業料を半額に減らし、国立大の９０％水準に合わせることにした。また他地域から進学してくる大学院生のため、１３０名が生活できる専用寄宿舎も来年、完成する予定だ。

禹東鏻（ウ・ドンギ）嶺南大総長は、「大学院生が減れば、大学全体の研究能力も落ちかねない。大学院生の経済的負担をできるだけ軽くするのが、大学としてできる最後の選択」と言った。同大学の修士課程入学生は００年の８１０名から、今年は５２０名余りに半分近く減少した。

地方大は大学院に入学する学生数が少ない上、それさえも進学可能性のある学生たちが国立大や首都圏の大学に連鎖移動するのを防ぐため、優先的に金銭的メリットを提示している。

大田（テジョン）大は人文社会系列の場合、授業料３００万ウォン中１００万〜１５０万ウォンを奨学金の形態で返却する計画だ。慶尚南道（キョンサンナムド）地域のある大学は、新入生授業料の８０％くらいを奨学金で支給するという新聞広告を出した。

教授たちは大学院に進学する可能性のある大学生を対象に、「負担なく」勉強できるという点を積極的に広報する一方、東南アジア諸国などから大学院生を募集するのに余念がない。しかし、外国から「検証された」学生を選抜するのも簡単ではない。

最近、ベトナム留学生２名を確保したある工大教授は、「彼らの財政および身元保証をしてあげて、やっと『招聘』することができた。研究施設が１０年前に比べれば大変改善したにもかかわらず、大学院生を確保できず、頭をかかえている」と打ち明けた。

韓国に来る東南アジア留学生の大半は、授業料を免除してもらい、寄宿舎で生活するなど少なくない恩恵を受けている。

任承淳（イム・スンスン）韓国工科大学協議会会長（漢陽大工大学長）は、「工大大学院定員の５０％を他大学出身から選抜するようにした規定を廃止してこそ、地方大が生き残れる道があるだろう。東南アジアからの学生誘致も、日本のように政府が体系的な需給に乗り出さなければならない」と指摘した。

大学院生確保が難しいため、入学選考と教科課程も疎かになっている。

地方大大学院で英語試験を廃止するケースが相次いでおり、専攻実力評価を口述面接で代替することもある。地方の有名国立大社会系列の大学院は今年から、英語試験を廃止することにした。同大学のある教授は、「１人でも多くの学生が欲しい状況なので、万が一、英語試験のため脱落する学生がいては困る。専攻の学力が多少足りなくても、一応入学して勉強すればいいという暗黙の合意が教授たちの間で形成されている」と話した。

boriam@donga.com mhjee@donga.com