「朴世逸（パク・セイル）ソウル大教授、崔章集（チェ・ジャンジプ）高麗（コリョ）大教授、李廷雨（イ・ジョンウ）慶北（キョンブク）大教授は、名前だけでも世間の耳目を集めるのに十分な学者たちだ」。梨花（イファ）女子大学の趙馨（チョ・ヒョン）教授の言葉だ。金泳三（キム・ヨンサム）、金大中（キム・デジュン）、盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府の代表的な政策ブレーンであるためだ。一昨日、対話文化アカデミーの主催で開かれた「民主化・世界化時代の両極化」シンポジウムで同席した３氏は、１９９７年の金融危機以降、両極化問題が深刻化していることに同意した。
◆しかし、両極化の原因に対する分析と処方は違った。朴教授は、「国家能力の不足」が根本的な問題だとし、現政府の無能さを叱咤した。経済成長と教育改革、社会安全網を通じて世界化を図りながらも、両極化を避けることができるにもかかわらず、参加型政府は、政策構想能力も、推進能力もないということだ。崔教授は、経済民主化の失敗を指摘した。新自由主義的経済観を過激に受け入れて労働を排除するのは問題だという主張だ。朴教授が、国政の方向を大きく変える先進化勢力の形成を解決策として提示した一方、崔教授は、企業と労働者の社会協約を強調した。
◆李教授は、「過去史」を両極化の原因として指摘する。開発独裁時代以降、韓国の経済・社会に刻印された民主主義の欠如と排除の文化が、両極化の深淵に位置しているということだ。「成長と分配の連動」が、これに対する解決策だと話す。しかし、「分配がうまくいった国ほど、成長が早い」といった従来の主張は、「最近の経済学研究は、分配の改善が成長を阻害しないという点を明らかしている」という言葉へと後退した。
◆朴教授は、新自由主義的教育改革と労働改革を主導した成長論者だ。進歩的な政治学者の崔教授は、韓国戦争観をめぐり理念論争に巻き込まれたことがある。各自の理念はともかく、金泳三時代と金大中時代には、大韓民国の市場経済体制を疑う者はほとんどいなかった。８月まで大統領諮問政策企画委員長を務めた李教授は、バングラデシュの「貧しい幸福」を例に挙げ、分配を強調した。しかし、今年の経済成長率が３％台に落ちても、国民は「まだ」幸せではない。李教授は幸せなのだろうか。
金順徳（キム・スンドク）論説委員 yuri@donga.com
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