世界最大のインターネット検索サイト、米国のグーグルが１８日、ウォール街を仰天させた。
グーグルは同日、突然４０億ドル（約４兆ウォン）分の株式を売却すると発表した。この知らせが伝わり、グーグルの株価は５.１１ドル（１.８％）下落し、２７９.９９ドルで取引を終えた。ニューヨーク証券市場も同日の発表が伝わるや、大きく動揺した。
グーグルが売却すると明らかにした株式は、総１４１５万９２６５株で、全体株式の４.８％に当たる規模だ。
特に、「１４１５９２６５」という８ケタの数は、円周率（円の直径に対する円周の割合）パイ（π）「３.１４１５９２６５」の小数点以下の８ケタの数と正確に一致する。「グーグルらしい決定」であると同時に、投資家たちには謎だ。
すでに３０億ドルにのぼる現金を確保しているグーグルが、さらに４０億ドルの現金を調達すると発表すると、ウォール街では直ちにその背景をめぐって様々な解釈が飛び交った。グーグルは、上場企業ながらも、他の企業とは違って会社経営に対する情報をほとんど出さないため、各種の説が流れた。
まず、追加引き受けや合併を準備するのではないか、という観測が多い。特に、グーグルが、ヤフーやマイクロソフトのＭＳＮとの本格的な競争を控えて、追加資金の確保に出たという分析が有力だ。
ヤフーは先週、中国の電子商取引会社であるアリババ・ドットコムの持分４０％を引き受けるなど、アジア市場で積極的な動きを見せている。グーグルもすでに、中国検索サイトのバイド・ドットコムの持分を保有している。この他に、グーグルが、インターネット電話サービスを推進しているという推測も出ている。
グーグル側はこれに対して、「会社の一般的な経営目的のために、追加公募する」とだけ短く論評した。
グーグルは、６月現在、検索エンジン市場の５６％を掌握しており、２２％のヤフーを大きくリードしている。
株価も１年前の公募が８５ドルだったが、ナスダック市場への登場後、先月には３１７.８０ドルまで上昇するなど、急騰を見せてきた。しかし、売上高は昨年基準で３２億ドル。他の巨大メディア企業に比べれば少ない方だ。
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