大学生たちが脱いだ。厳しい寒さの１２月、ある学生はヌードでデモをし、ある学生はヌードカレンダーを印刷して販売した。昨年、ドイツの大学街で起きた出来事だ。無料、すなわち全員が「国費奨学生」として学んだ大学生たちが、授業料導入の動きに全身をもって抵抗したのだ。にもかかわらずドイツ憲法裁判所は無償教育の廃止を決めた。
◆金は権力でもあり自由でもある。ドイツは大学の無償教育の恩恵によって高等教育の機会が拡大したが、政府の干渉は無限に近い。新入生の選抜からカリキュラム、教授の活動まで大学が決めることはほとんどない。「ドイツの大学システムは平等の名のもとに成功を処罰する」と英国のエコノミスト誌が報じるほどだ。無償教育であるため、数年間卒業を先送りする大学生も多い。青年層の失業率を減らしてくれる「駐車場大学」と呼んでもいい。
◆金津經（キム・ジンギョン）大統領教育文化秘書官が、大統領府ホームページに「欧州は大学生の選抜を国が管轄すると言っても過言ではない」と記した。「小・中等教育に深刻な影響を及ぼし、社会のハイレベルなパワー形成に影響が大きいため」という説明だ。その結果は不幸にも「知的能力の下落」だ。昨年、欧州委員会が発表した世界の大学ランキングで英国のオックスフォードとケンブリッジを除いたトップ１０はすべてアメリカの大学が占めた。２０１０年までに、欧州にもっとも競争力のある知識基盤経済を築き上げようというリスボン協約は、優秀な頭脳の不足によってすでに頓挫した。
◆盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領が「大学教育の機会保証」を強調していることから、参加型政府は、大学の新入生選抜の管轄にかぎらず、大学の平均化を追求しているようだ。しかし、優れた大学で学んだ優れた人材だけが国家の生産性を高めることができるというのが英・ロンドン大学エリソン・ウルフ教授の研究結果だ。一歩間違えば、中身のない大卒失業者を量産するだけだ。ドイツ政府も一歩遅れて、エリート大学１０校を育てると約束した。世界がどう変化しているのかも知らない「運動家的教育観」のために、この地の潜在的エリートたちが泣きをみてしまう。
金順徳（キム・スンドク）論説委員 yuri@donga.com
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