東亜（トンア）日報が、不動産情報提供会社の「不動産１１４」に依頼して、ソウル・江南（カンナム）一帯のマンションを中心として構成された、ブルーチップ（優良銘柄）マンションの２５棟を対象に調査した結果、１９９７年１月から今年６月１０日までで、これらのマンション価格は平均２１４．２％上昇したことが明らかになった。
また、大信（テシン）証券の協力を得て、証券市場の時価総額上位２５銘柄で構成された株式のブルーチップ２５銘柄を分析した結果、これらの株価は同期間、平均２１６．２％に上昇した。
しかし、安全性面では大きな差を見せた。
不動産ブルーチップの平均価格は、通貨危機直後の１９９７年１２月から１９９８年７月までの間、１９．７５％に下落したことを除いて、一度も６％以上は下落しなかった。平均価格が下落したのは、この時点を含めて２００３年末、２００４年後半など合わせて３回だった。
一方、株式のブルーチップは下落幅が一番大きかった１９９９年１２月〜２０００年１０月の間、平均株価が半額にまで落ち込んだ（５１．０％下落）。１９９８年２〜６月（４６．６％下落）と２００２年３月〜２００３年３月（３８．９％下落）にも４０％前後下落した。
銘柄別の価格上昇率の差も、不動産が株式に比べて小さかった。
株式ブルーチップのうち、三星（サムスン）電子の株価は同期間中９５４．１％上昇して１０倍になった。一方、ＫＴＦの株価は９１．６％落ちて、１９９９年１２月上場以来５年半ぶりに１０分の１水準に暴落した。
これと違って、不動産ブルーチップは三星電子ほど大幅に上昇しなかったものの、１つの銘柄も下落しなかった。上昇率は最低１６２．５％から最高４１６．１％。
韓国投資証券の金世仲（キム・セジュン）研究員は、「不動産は、相対的に変動性の大きい株式に比べて、価格が下がるリスクが少ない。表向きには収益率が同じでも『リスクを勘案した収益率』を計算すれば、不動産が株式に比べて高いと言える」と話した。
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