未来の資本主義社会は、どのような姿だろうか。情報化の終りはどこか。『エイジ・オブ・アクセス—アクセスの時代（the Age of Access）』『大失業時代（The End of Work）』で有名な米国の社会批評家であるジェレミー・リフキンの診断は憂鬱だ。彼は１０年前に書いた『大失業時代』で、情報通信技術が人間の仕事を奪い、深刻な社会問題になると見通した。遠からず新しいコンピューター技術が人間の精神労働にまで取って代わるかもしれないという話だ。彼はまた、資本主義の核心が「所有」から「接続」に変わるとも分析した。
◆リフキンの診断は、すでに現実として現れている。米国の場合、最近１０年間に雇用が２００万以上減り、新しく生じた雇用は、大半が低賃金の臨時職だという。韓国も青年失業や早期退職など、構造的な失業問題に直面している。農耕産業社会では、多くの人が「労働からの解放」を夢見たが、今は「労働からの追放」という逆説的な現実の前に不安を高めている。
◆一昨日、金大煥（キム・デファン）労働部長官がソウルのある大学で講演し、「労組が、変化と革新が最も劣る分野だ」「これは『進歩』を掲げる労働運動の主体が、現実と理想の乖離を認めず、名分ばかりを掲げるためだ」と苦言を呈した。社会改革を大義名分にして労組を権力化し、そこで腹を満たしてきた「えせ進歩」に対する叱咤だった。進歩性向の長官が、労働界がごまかしてきた進歩論理の虚構を指摘したもので、説得力をもって受け止められる。
◆韓国の労働運動は、１９８７年の「労働者大闘争」を経て、正道を脱して権力化、政治化に進んだ。一時、労働運動と社会運動の連帯に力を与えることが進歩だという流れも現われた。その過程で「労働貴族」が誕生し、彼らは特権意識が身につき、不正をもはばからない事態が続々と現れた。金長官の指摘どおり、労働界内部で労組の危機が胚胎したのだ。労働運動の主導者は、今からでも「大失業時代」を考えなければならない。そこに共存と分配の知恵が含まれている。
宋大根（ソン・デグン）論説委員 dksong@donga.com
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