家電製品の選択権、今や１０代の手に 企業も１０代に注目

ＣＪグループ全系列会社のチーム長級以上の役員・職員は、昨年４月から広告企画会社ホワイト・ネクストの１０代トレンドに関する報告書を、毎週有料で受けている。

ホワイト・ネクストは１０代文化を研究する「トレンド・ウォッチャー（Trend　Watcher）」チームを置いている。同チームは大学生２０人余りをインターン社員として採用した。学生たちが現場の観察とインタビューを通じて１０代の流行現象を報告するや、社内トレンド分析家５人がこれを分析して、１０代に関する報告書を作っている。

最近、企業で１０代を分析するブームが起きている。第一（チェイル）企画、ＬＧアドなど広告会社はもちろん、三星（サムスン）電子、ＫＴ、新韓（シンハン）銀行など主要大手企業と金融会社も先を争って「韓国のデジタルキッズ（Digital　Kid）」分析作業を進めている。

ＳＫテレコムがサイバー心理を研究してきた延世（ヨンセ）大学心理学科の黄相旻（ファン・サンミン）教授にデジタル新世代研究を依頼するなど、一部の企業は外部の専門家に巨額を払って１０代に関する研究を任せている。

各企業が「１０代研究」に乗り出したのは、各世帯がコンピューター、携帯電話、デジカメ、ホームシアター、ＭＰ３プレーヤーなどデジタル製品を購入する際に家族の中で情報技術（ＩＴ）分野に最も詳しい１０代の意見が決定的な役割を果たすからだ。

三星電子のマーケティング・コミュニケーショングループの金在仁（キム・ジェイン）次長は「現場調査の結果、親と１０代が一緒に売場へ来れば１０代が製品を選ぶのが最近の傾向」とし「急速な技術変化で３０代半ば以上の親は、IT関連製品を理解するのに困難を経験している」と話した。

各企業は社会的変化の様相を把握するためにも１０代に関心を傾けている。第一企画・ブランドマーケティング研究所の金益泰（キム・イクテ）博士は「デジタルキッズに対する理解は特定世代研究の意味を超えて、デジタル社会の流れを理解するのに重要な洞察力を企業に提供する」と話した。

各企業が挙げるデジタルキッズの特徴は△自分の勘と判断で世の中を見る主体性△新しいコミュニケーション方式との関係作り△オフラインとオンラインを問わないサイバー自我△デジタル感性とイメージ重視△一般化を拒否する多様性などだ。

ホワイト・ネクストの白善煕（ペク・ソンヒ）トレンド・ウォッチャーチーム長は「デジタルインフラが世界で最も発達した環境で育っている韓国の１０代は、自我形成、社会化、他人との関係作り、学習方法などで既成世代と大きな違いがある」と分析する。