「好みによって子供たちを買うことができます」
マレーシアの首都クアラルンプールに勤務している国連児童基金（ＵＮＩＣＥＦ）の職員が最近、このような携帯電話のショートメッセージ広告を受けた。
メッセージは「３〜１０歳のインドネシア・アチェ出身孤児が３００人、養子縁組待機。諸書類の手続きは無料。年齢と性別だけ選択を」という内容だった、とニューズウイーク・インターネット版が８日報じた。
ロイター通信など複数のメディアも不特定多数を狙った携帯電話の子供人身売買広告を報じながら、地震による津波で親と家を同時に失った子供たちが「第２の危険」にさらされていると報じた。
今度の地震による津波の直・間接的な被害を受けた子供は１５０万人余りと推定される。インドネシア・アチェ地域だけでも３万５０００人余りの孤児が発生した。
これまで、同地域で活動してきた人身売買の各組職は、今回の災害を悪用して、金儲けに血眼になっていると各外信は伝えた。
売買された子供たちは不法養子縁組や強制労働の対象になったり、売春組職に売り渡されることもあるという。
甚だしくは人身売買犯が孤児になった子供たちが収容されている難民村にしのび込み、子供を誘拐する事件まで発生している。救護要員や親を装って子供を拉致する場合もある。
アチェ地域で孤児になり、政府の保護を受けていた４歳の男児が、親と主張する男女に連れさられそうになったが、救護団体職員の届け出で辛うじて助けられた。
インドネシア、スリランカなどの現地新聞では最近、このような拉致の可能性を念頭に置いた親たちの、「尋ね人」広告があふれていると各マスコミは伝えた。
金正眼 credo@donga.com
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