南アジアの地震・津波による被害を支援するための大企業の動きが早くなっている。
三星（サムスン）グループは５日、南アジアの地震・津波による被害に対する救護募金の規模を３００万ドルに大幅拡大する一方、救護・支援活動に積極的に乗り出すことにしたと発表した。
三星グループは「人道的レベルの支援を拡大し被害復旧を急ぎ、１日でも早く住民が正常生活に戻られるよう助けてほしいという李健熙（イ・コンヒ）会長の指示により、支援規模を大きく拡大した」と説明した。
これとともに三星グループは三星ソウル病院所属の整形外科、救急医学科、家庭医学科医師と薬剤師、看護師ら約１０人の医療陣を４日、タイのプーケットに派遣しており、彼らは被災民に対する救急診療と伝染病の予防活動を行うと述べた。
既にタイ、インドネシア、インド、スリランカ、マレーシアの５カ国で三星グループ系列社の現地法人は救護金と救護品を支援している。特に韓国人の被害が大きいタイのプーケットでも三星電気、三星電子、三星生命、三星エンジニアリング、三星物産などタイ法人の駐在員と現地の職員２００人あまりがボランティア団を組織し、救護活動を展開している。
同日韓進（ハンジン）グループも地震と津波で大きな被害を被った南アジア地域の被害復旧のため、支援金５０万ドルを大韓赤十字社に渡したと発表した。また韓進グループ傘下の仁荷（インハ）大学病院は韓国国際飢餓対策機構とともに遠からずインドネシアなど南アジア地域にボランティア団を派遣する計画だ。
これに先立ち大韓航空は去年１２月２９日医療支援のためシンガポールに出国したソウル大学病院医療陣の医療装備９ｔを、同月３１日にはミネラルウォーターと毛布など大韓赤十字社の救護品２３ｔを地震被害地域に無償で緊急運送した。
大韓航空はこれからも全国災害対策本部及び大韓赤十字社を通じて集められた救護品を無償で運送する方針だ。
朴重鍱 李炳奇 sanjuck@donga.com eye@donga.com
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