乙酉年の元日、各市民・宗教団体は東・西南アジア地震津波被害地域への救助活動で、誰よりも忙しい新年を迎えた。
国際保健医療発展財団（ＫＩＦＨＡＤ）は保健福祉部、韓国海外災難医療支援団とともに専門医５人、看護婦、薬剤師、行政要員など合わせて２０人を派遣して、医療及び防疫活動を支援している。
特に、ＫＩＦＨＡＤと国立医療院はスリランカ空軍から特別機と輸送機の支援を受けて、他の救護団体が近付いていない北部のジープナ地域に初めて入ってボランティア活動を繰り広げている。
ＫＩＦＨＡＤのチェ・ヒョンジュ次長（３６）は「新年を迎えたことにさえ気がつかなかった。救護支援が正確な位置と時間に調達できるかどうかに気を使い、他のことを考える暇がない」と話した。
昨年１２月２８日と３０日に、計１８人のボランティアを派遣した救護団体「善き人々（ソンハンサラムドゥル）」は現在、スリランカのミタラ地域で医療サービスと服、薬品などの救護品を提供している。
チョ・ウスン本部長（４４）は「トック（雑煮）どころか食事もろくにできないが、困っている地域の家族を助ける事でお腹が一杯だ」と話した。
韓国国際飢餓対策機構は３０００人あまりの難民が集まっているインドネシア・バンダアチェ市内のある難民村で医療救護活動を行っている。
「グッドネイバス」は４日に派遣する２次医療陣（１０人）に、韓国人の夫（３３）と結婚して韓国に居住しているスリランカ国籍のフリーヤンガさん（３１）を急派することにした。
一方、中小企業協同組合中央会は地震と津波の被害にあった東南アジア出身の勤労者を助けるため、特別見舞金を支給すると２日明らかにした。
企協中央会は韓国にいる東南アジア出身の産業研修生や就業者たちの家族が被害にあった場合、１人当り３００万ウォンまで特別見舞金を支援することにした。
また、該当の研修生や就業者が本国に休みを取って行く場合、研修会社などの強力を得て直ちに出国できるように行政支援もする予定だ。
地震に伴う津波で大きな被害に見舞われた南アジア住民を助けるため、流通業界も乗り出した。
ロッテデパートは３〜９日、首都圏１２店舗でユニセフ韓国委員会とともに東南アジア津波被害の子供たちを助けるためのバザーイベントを開く。紳士服、婦人服、雑貨、食品、家電製品などを、２０〜８０％の割引価格で販売する。
現代（ヒョンで）デパートは３〜６日、首都圏７店舗で大韓赤十字社と共同で慈善バザーを開いて、衣類など７０００点余りを５０〜８０％安く販売する。行事を通じて集める基金５０００万ウォンは、大韓赤十字社を通じて東南アジアの住民に渡される計画だ。
グランドデパート一山（イルサン）店も７〜１０日に衣類、雑貨、食品など５０あまりのブランドが参加したなか慈善バザーを行い、販売収益金の全額を東南アジア地震被害住民に支援する。
また、ＫＴは国内に居住する地震津波被害国出身の外国人勤労者を対象に１月、１ヶ月間の無料国際電話サービスを提供することにしたと明らかにした。
趙梨榮 lycho@donga.com bonhong@donga.com
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