三星（サムスン）グループが２０１０年までの６年間で、半導体分野に新たに２５兆ウォンを投資し、同部門で累積売り上げ２００兆ウォンを達成するという目標を提示した。
三星は６日、半導体事業進出３０周年を向かえ、三星電子の京畿道華城市（キョンギト・ファソンシ）半導体事業場で李健熙（イ・クォンヒ）会長と三星電子の尹鍾龍（ユン・ジョンヨン）副会長、 黄昌圭（ファン・チャンギュ）半導体総括社長などが顔をそろえたなか、半導体戦略会議を持ち「世界のリーディング企業」としての位置づけをいっそう確実なものにするための中長期戦略を練った。
△三星電子、インテルに追い付け〓黄社長は同日の会議で「今年の売上高は昨年より６０％増える見込みだ」と報告した。
半導体市場調査機関であるＩＣインサイツによると、三星電子の売上高は０３年１０４億ドルから今年１６０億ドルになる見通しだ。
世界１位である米国のインテルは、昨年２７０億ドルから３００億ドルに増えるに止まり、三星電子の追い上げを許した。
黄社長は「情報技術（ＩＴ）産業はモバイル中心に激変しており、モバイル分野のメモリと非メモリ事業のシナジーを強化する方針だ」と述べた。
彼はこのため、０７年をめどに△モバイル中央処理装置（ＣＰＵ）△モバイル用メモリ△ディスプレー駆動チップ△イメージセンサー△チップカード集積回路（ＩＣ）など、モバイル分野の５大中核製品で世界のトップに踊り出ると付け加えた。
また、来年から１０年までに２５兆ウォンを半導体分野に追加投資し、１万人程度の新しい雇用の受け皿を提供する計画を明らかにした。
李会長は同席で「半導体産業の決め手はタイミングだ」という持論を述べ、「半導体は、時期を逃せば機会の損失が大きいだけに、投資の先取りが何よりも大事だ」と強調した。
△「半導体神話」を続けていこう〓李会長は、三星系列の東洋（トンヤン）放送の取締役を務めていた１９７４年、自腹を切って破綻寸前の韓国半導体を買収した。初期には、腕時計用ＩＣと白黒テレビ用のトランジスター、カラーテレビ用ＩＣなどを開発するのに止まった。
ところが１９８３年、李会長の父である故李秉迵（イ・ビョンチョル）三星創業主が「三星グループは半導体産業に本格的に参入する」と宣言し、６４ＫＤラムの技術開発に取り組み、半導体事業の画期的な転機となった。
また、黄社長は０２年「フラッシューメモリ容量が、毎年２倍ずつ増加する」という「メモリ新成長論（黄法則）」を発表し、世界の注目を集めた。
金斗英 nirvana1@donga.com
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