ＥＵ式の「東アジア・サミット」、１３国１３色

３０日、ラオス・ビエンチャンで閉幕した東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）プラス韓日中３カ国の首脳会談で、東アジア・サミットを来年創設することで合意したことによって、水面下にあった「東アジア共同体」の構想に弾みがつくことになった。

「東アジア共同体」は欧州連合（ＥＵ）や北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）などを真似て、アジア地域でも共同の利益を目指す国家間の連合体が必要とされるとの指摘によって台頭した概念。しかし、各外信は、日本と中国の主導権をめぐる争いが激しいうえ、ＡＳＥＡＮ加盟諸国の本音もそれぞれ異なるため、実際、共同体のスタートにつながるまでは相当な時間がかかるだろう、と予想している。

▲ＥＵの前例、可能だろうか〓東アジア共同体の構想は１９９０年、当時のマハティール・モハマド首相が「東アジア経済会議」の創設を提案して以降、国際社会で注目されるようになった。今回もマレーシアは「東アジア・サミット」の創設に、最も積極的な態度を示した。半面、インドネシア、ベトナムなどは「日本、中国の影響力に押されて、ＡＳＥＡＮの発言権が弱まる恐れがある」と反対し、難航した。

外交消息筋は、ＡＳＥＡＮが内部の隔たりにもかかわらず合意を導き出したのは、地域のブロック化という世界の流れで、東アジアだけが疎外されてはならないとの認識に共感したからだと伝えた。韓国・日本・中国がＡＳＥＡＮと競争的に自由貿易協定（ＦＴＡ）の協議に乗り出し、域内の経済統合ムードが高まった点も主な要因に選ばれる。

▲主導権をめぐる競争は不可避〓第１回サミットの開催地は、マレーシア・クアラルンプールに決まった。中国は、開催地を譲歩したが、これまでＡＳＥＡＮと積み重ねてきた紐帯を掲げて、統合協議の主導権を維持するとの計画。

日本は、小泉純一郎首相が２００２年１月「東アジア拡大コミュニティ」の創設を提案した点を挙げて、共同体構想の元祖だとしている。来年、サミット共同議長国の地位を確保した日本は、対ＡＳＥＡＮ外交で、中国に押されてきた不振をばん回する、との構えだ。中国の影響力拡大に不安感を感じてきたＡＳＥＡＮは、韓国・日本との連係を強化し、中国をけん制する見込みだ。

朴元在 parkwj@donga.com