米国最大手のスマートフォンメーカー「アップル」とモバイル通信の「特許恐竜」クアルコムが、数兆ウォン台の大型特許訴訟を控えている。双方の劇的和解がなければ、どちらかの一方が致命的な打撃を受ける「百尺竿頭」の決戦は避けられないと見られる。
ニューヨークタイムズやウォールストリート・ジャーナルなどの米国の有力メディアは１３日、アップルがカリフォルニア州サンディエゴ連邦裁判所で１６日（現地時間）にクアルコムを相手に起こした数兆ウォン台の特許訴訟が始まると報じた。ニューヨークタイムズは、「訴訟が進むことになれば、両社の最高経営責任者（ＣＥＯ）が証言台に立つ可能性がある」と伝えた。
●数兆ウォン台の特許料が発端
ウォールストリート・ジャーナルは、「クアルコムは、『アップルがロイヤリティを拒否し、特許を侵害した』と主張し、アップルは『クアルコムが数年間、特許使用料を過剰に請求した』と主張している」と伝えた。１３万件のモバイル通信関連特許を保有しているクアルコムは、端末メーカーに端末卸売り供給価格の約５％を特許使用料として要求している。クアルコムは、２００７年のアイフォーン販売以来５年間、特許使用料として２３０億ドル（約２６兆１５００億ウォン）を稼いだ。２０１１年はアップルに１０億ドルのリベートを提供する条件で、アイフォーン・モデムチップの独占供給契約も獲得した。
特許使用料について批判的なアップルのティム・クックＣＥＯが就任してから空気が変わった。特に２０１６年、韓国公正取引委員会のクアルコム課徴金訴訟で、アップル側代表が「クアルコムの独占的地位乱用」を証言したことが引き金となった。ウォールストリート・ジャーナルは、「スティーブン・モレンコフＣＥＯなど、クアルコムの役員たちは（このニュースを聞いて）激怒し、アップルが中国でライバル会社インテル・モデムチップが搭載されたアイフォーン７を生産していることを知った」と伝えた。クアルコムは契約違反を主張し、１０億ドルのロイヤリティリベートの支払いを見合わせた。アップルもこれに対抗して、数十億ドルのロイヤリティの支払いを停止し、２０１７年１月、クアルコムを相手に特許訴訟を起こした。
●二人のＣＥＯの不信が紛争を激化させる
ニューヨークタイムズは、「クアルコムのロイヤルティ手数料率が、スマートフォン価格を引き上げさせて消費者に被害を与えたのか」が訴訟の争点になると予想した。アップル側は、「端末価格を基準に特許使用料を課すと、無線通信技術とは関係のないディスプレイ、タッチセンサーなどの技術革新でクアルコムがお金を稼ぐことになる」と主張する。クアルコムは、「技術料で第５世代（５Ｇ）モバイル通信技術のような革新に投資し、消費者に恩恵を与えている」とし、「スマートフォンの価格は特許使用料のためではなく、新機能のために値上がりしている」と反論した。
訴訟結果によっては、両社が致命的なダメージを受けるしかなく、劇的和解の可能性も持ち上がっている。クアルコムは、アップルの訴訟提起後、時価総額が２５％以上も減少した。昨年、競合会社のブロードコムの敵対的買収合併の試みを、トランプ政権の助けを借りてかろうじて食い止めた。アップルがクアルコム・チップの代わりに、無線通信技術が落ちるインテルチップの供給を受けたことで、三星（サムスン）電子などとの５Ｇ端末競争で１年ほど遅れかねないという指摘も出ている。
問題は、「トップダウン」方式で対立を一発で解決できるＣＥＯの役割が見えないこと。ウォールストリート・ジャーナルは、「クックとモレンコフの冷ややかな関係が、両社の紛争をより深刻化させた」とし、「モレンコフは、アップルがノキアのように和解のための交渉を行うだろうと信じているが、クックは腰を曲げるシグナルを見せていない」と報じた。
朴湧 parky@donga.com
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