中国は今年、購買力基準で世界トップの経済大国に躍り出るだろうという予測が嬉しくない様子だ。国営メディア新華社通信のオンライン版の新華網は、「学界でも購買力評価の比較方式を巡り、議論がある」とし、「中身のない上辺だけ成長したことを巡り、意気揚々していれば、改革発展の方向に前向きな意味などないだろう」と警告した。韓国が２年前、世界で７番目に「２０−５０クラブ（１人当たりの国民所得＝２万ドル、人口＝５０００万人）入りした時、うるさく自慢したのとは対比される。
◆中国が謙遜だからそうだろうか。それとも、実際に経済トップの資格が無いからだろうか。そういえば、１人当たりの購買力を基準にすれば、中国の順位は９９位に過ぎない。外から見る中国より、中のほうで中国人らが体で感じる中国のほうが、実態に近いかもしれない。米ミシガン大学のロナルド・イングルハート教授が世界８０ヵ国あまりの対象に行う「世界の価値観調査」の過程でも、中国はまだ世界トップにつくほど中身のある国ではないことが明らかになった。
◆各国国民の認識変化を追跡する価値観調査は、１９８０年に始まった。韓国の調査は、東亜（トンア）日報付属のファジョン平和財団が、韓国社会科学データセンターと共同で担当している。参加国の大半は、１１年から１２年に掛けての調査を終え、１２年８月に分析結果を発表した。しかし中国は、１３年１月になってようやく調査を終え、その結果も先月、出された。中国がぐずぐずしたため、同時点での各国国民の価値観を比較しようとする趣旨が台無しになった。
◆分析の結果でも、国際レベルとギャップのある中国人らの経済的・政治的認識が明らかになった。自分の階層を尋ねる質問に、中国人回答者の５２．２％が下流層だと答えた。中間層は４７．６％、上流層は０．２％だった。２年前に下流層だと答えた韓国人は２１．０％だった。中国人の９０．１％が、政府が失業者を支援すべきだと回答したのも、ほかの国とはギャップが大きい。中国人の６７．５％は、「政治指導者に服従するのが、民主主義に欠かせない」という質問に同意した。世界平均は４７．８％、韓国は３０．２％だった。
方炯南（パン・ヒョンナム）論説委員 hnbhang@donga.com
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