ビットコイン考案者は日系米国人？ 米誌報道巡り議論

ベールに包まれていたデジタル仮想通貨「ビットコイン」の考案者を探し出したという米ニュース週刊誌ニューズウィークの報道内容の事実関係を巡って議論が起こっている。

同誌は６日に発行した１５ヵ月ぶりの紙印刷版復刊号で、「ビットコインの後ろの顔」という見出しのカバーストーリを掲載し、米国ロサンジェルス（ＬＡ）郊外に住む、日系米国人のドリアン．Ｓ．ナガトモ氏（６４・写真）がビットコインの開発者だと報じた。

２００９年１月、あるコミュニティに「ナガトモ・サトシ」という名前でビットコインの開発提案書を投稿し、ブームを巻き起こした人物を巡り、これまで数々の推測が飛び交った。ビットコインの考案者は４億ドル（約４２５０億ウォン）のビットコインを保有しているが、まだ下ろしていないく、がん闘病中だという程度の情報が知られているだけだ。

同誌は、本名を使っていることを前提に、ソーシャルセキュリティ（韓国の住民登録番号に相当）記録などから、２３歳のときに改名する前の名前である「ナガトモ・サトシ」で、ヒューズ航空会社と情報技術（ＩＴ）企業で働いている彼に目星をつけた。カリフォルニア・ポリテクニック大学で物理学を専攻し、数学、科学、工学で人並み以上の才能を発揮していたことも、報道の信憑性を高めた。同誌は、ナガトモ・サトシと電子メールを交わしているが、共同開発に参加したガビン・アンダーセン氏らプログラマーとのインタビューを通して事実関係を裏付けた。

２ヵ月にわたる調査報道の末、取材陣は彼に直接会うことができた。彼は警察が陪席した中、「これ以上、そのことに関わっていなく、話すこともできない」と答えた。だが同日、同誌の報道があった直後、彼はＡＰ通信とのインタビューで、「３週前に記者から連絡を受けるまでは、ビットコインについては聞いたこともなかった」と話した。「もはや関わっていない」と話したのは、過去の職場の業務のことを言ったことだが、記者が誤解したと説明したという。