［社説］李明博政府、主要４河川への監査結果を重く受け止めるべきだ

沈名弼（シム・ミョンピル）元主要４河川再生推進本部長は昨年末の退任直後、東亜（トンア）日報とのインタビューで、李明博（イ・ミョンバク）政府の最大国策事業である「主要４河川再生事業」について、自ら１００点満点に９５点という高い点数をつけた。３年８ヵ月間事業を取り仕切ってきた氏は、「河川浚渫を通じて、一年中水の流れる川を作り、洪水や干ばつに耐えられる水資源管理が行われた」と自慢した。

１７日に公開された監査院の監査結果を見れば、満点に近いという沈本部長の大言をそのまま信じることはできない。主要４河川の主要施設である１６堰をめぐる監査結果、堰の耐久性や水門の安全性に問題があり、不合理な管理で水質が悪化する恐れがあることが分かった。大規模な浚渫で、メンテナンス費用が２８８０億ウォンに上ることが明らかになった。計２２兆ウォンが投入された大型国策事業を、任期内に片をつけようと、無理にスピードを上げたため、管理監督に隙間ができ、ずさんさの兆候が現れたのだ。

主要４河川推進事業本部は、監査結果に対し、「市民団体の主張をそのまま受け入れたずさんな監査だ」と反駁した。国土海洋部の權度鎏（クォン・ドヨブ）長官も昨日、「堰の安全や機能にはなんら問題がない」と釈明したが、主要４河川事業への国民の不安をきれいに取り払うことはできなかった。主要４河川事業の監査結果を膨らませたり、貶めたりする理由などない。政府当局は、監査結果を重く受け止め、設計や水質、メンテナンスの過程で明らかになった問題を洗い出して再確認し、徹底的な補完策をまとめなければならない。

主要４河川事業は、全国に貯水量６億２０００万トンの巨大な水の器の機能をする堰を設置し、２００年に一度の割合で起こる洪水や気候変動による干ばつに備えるための、建国後最大規模の治水事業だ。韓半島は、地形的特性のため、降水量が集中する夏は洪水被害を、春は川が乾く干ばつに苦しんでいる。水は重要な水資源だ。洪水や水不足に備え、水の器を育成し、水の流れを整備する事業は、未来世代のためにも欠かせない必要な事業だ。台風や豪雨が多かった昨年の洪水被害が、例年より減ったことも、主要４河川のおかげだ。事業推進過程のずさんさは是正しなければならないが、治水事業そのものの意味や必要性まで否定し、事業を原点に戻すべきだという主張は、説得力を欠いている。主要４河川事業への反感から、１６堰をすべて撤去すべきだという形でアプローチするのは望ましくない。

朴槿惠（バク・グンヘ）次期大統領は昨年の大統領選挙候補のテレビ討論で、「４河川事業についてのさまざまな問題提起について知っている。委員会などを立ち上げ、間違ったことを補足するつもりだ」と語った。４河川事業のずさんさを払拭させる補完策と共に、事業を本軌道に乗せる後続事業も肝要だ。４河川の水質を根本的に改善し、侵食や再堆積などの副作用を避けるためには、支流の水質改善事業にもテンポを上げるべきだ。