「前政権で任命された機関長は、理念と哲学を異にする状況で、共に仕事をすることができないので、自ら退くのが自然だ」。李明博（イ・ミョンバク）政権の初代文化行政首長の柳仁村（ユ・インチョン）長官は、就任直後、交替論を掲げた。文化系の要職を掌握した左派の人々は、自ら退けという圧力だった。しかし、該当する人々は、「文化芸術を理念で裁こうというのか」と「機関長の任期」を武器に反撃した。文化芸術委員会の金正憲（キム・ジョンホン）委員長が、不当解任判決を受けると、柳長官は「そのような意味ではない」と後退した。
◆独立映画製作支援審査の外圧的な問題で、昨年１１月に退いた趙熙文（チョ・ヒムン）前映画振興委員長（仁荷大学教授）が、「映画界左派掌握論」を提起した。趙教授は季刊『時代精神』夏号で、「映画界は文化芸術界で、左派が主導権を掌握する代表的な分野だ」と主張した。スター級の監督や俳優、脚本家、音楽家、製作者、企画者に左派寄りが多く、民主労働党の入会を誇示するケースもあるという。左派映画関係者が設定した話題を「映画界−市民団体−言論−政界−言論−映画界」と循環する世論形成過程も紹介した。
◆国内映画界の左派は、１９２０年代の社会主義運動から出発し、解放政局を経て、１９８０年代の北朝鮮映画の上映運動につながる。金大中（キム・デジュン）、盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権の１０年は、映画界の左派が主流勢力の地位を占める決定的な時期だったと、趙教授は分析する。この時期に文化系の地勢は、左派中心に変わった。金大中政権は、映画法を映画振興法体制に、映画振興公社を映画振興委員会に、公演倫理委員会を映像物等級委員会に改編し、完全に異なる環境を作った。映画監督協会は、「盧武鉉政権の５年間に、権力と結託した映画関係者が映画振興委員会を掌握し、３０００億ウォンの予算を一方的に執行した」と主張した。
◆朴贊郁（パク・チャンウク）、奉俊昊（ポン・ジュノ）監督は、民主労働党党員であることを公表し、「映画と政治指向は別だ」と主張した。しかし、文化系左派が大韓民国の自由民主主義的アイデンティティを否定する集団的力として作用し、これを牽制し、対応する重心がないという趙教授の憂慮を深刻に受け止めなければならない。
権純澤（クォン・スンテク）論説委員maypole＠donga.com
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