ポステック（旧浦項工科大学）が今年新学期から大学内の授業や会議などを英語で行う「英語共用化キャンパス」を推進することにした。白聖基（ペク・ソンギ）総長は、「３年以内に英語共用化キャンパスを根付かせ、大学内の全ての授業や会議、文書などに英語の使用を義務付ける方針だ」と話した。ひとまず、学部専攻科目と大学院の授業を１００％英語で行い、学位論文も英語で書くようになる。教授会議も英語で行うが、学科や幹部会議は外国人が参加する場合、英語で行うという計画だ。外国人教授や学生が校内で活動する上で不便がないようにするということだ。
◆世界で２０位以内に入るグローバル大学への仲間入りがポステックの目標だ。このため、ポステックは現在４３３人の教授のうち３１人（７．２％）に過ぎない外国人教授を３年後には１１１人（２５．６％）へ、２．２％に過ぎない外国人大学院生を１０％へ増やす計画だ。世界レベルの大学になるためには、優秀論文発表の実績や学生の実力の面で世界水準にレベルアップを果たさねばならない。そうするためには、海外の碩学や有能な学生の確保が切実に求められ、英語共用化は避けられないということだ。
◆ソウル大学工学部に初の外国人教授として務めたロバート・イアン・メケイ副教授は、２年間の経験を土台に０７年、ソウル大学の大学本部に「優秀外国人教授誘致策」という報告書を提出した。彼は、「学校からもらう主要公文書が全てハングルのみになっていて、理解するのが大変だった」と話した。各大学が海外の碩学を迎え入れるために総力を上げているものの、結果が思わしくない理由でもある。ソウル大学のある外国人教授は、韓国生活に適応できずに１ヵ月で国へ帰ったりもした。
◆１０余年前までも英語共用化論は性急な主張と受け止められた。しかし、１９９７年通貨危機に見舞われて以来、徐々に呼応を得始めて、０５年には政府が仁川（インチョン）のような経済特区や済州（チェジュ）国際自由都市で英語没入教育、事実上の英語共用化のモデル実施を発表するに至った。発表は雄大だったが、実現までは相当な時間がかかるだろう。ＬＧ電子は０８年、英語共用化を宣言して成果を上げている。仁川や済州島を英語共用化地域にするよりは、ポステックのような大学や大企業で英語共用化を推進する方がより現実的である。
朴永均（パク・ヨンギュン）論説委員 parkyk@donga.com
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