０４年１２月、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が行った生徒の学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果が発表されるや、日本社会はひっくり返った。日本の生徒の読み書き能力が００年の世界８位から０３年に１４位に落ちたためだ。理科は２位、数学は６位と世界上位圏を維持したにもかかわらず、国民の糾弾と叱責が降りそそいだ。
◆日本政府の対応は機敏だった。文部科学省は「復活、日本」を掲げた。０２年に導入された「ゆとり教育」が読み書き能力低下の「主犯」とみなされた。このようなゆるんだ教育が本を遠ざけさせたという反省論だった。各学校で授業開始前の１０分間本を読む、朝の読書時間をもうけ、国会はこのような雰囲気が社会全般に広がるよう「文字・活字文化振興法」を制定した。
◆強力な処方がさらに続いた。教師の質的向上のために、１０年ごとに教員免許を更新することを決め、全国学力テストを４３年ぶりに復活させた。世界的な人才養成に向け、英国のイートン校をモデルとした海陽中等教育学校を０５年に愛知県に開校した。１年の学費が３００万円（約２４００万ウォン）もする学校の運営のために、トヨタ自動車などの企業が２００億円（１６００億ウォン）を、先を争って寄付した。大学改革も勢いに乗った。東京大学は、英国「タイム」誌の評価で昨年の世界大学ランキングで１７位に上がったが、これに満足せず、教員約５０００人中約１３００人は外国人教員を採用すると宣言した。
◆学力が一瞬にして伸長することはないため、最近発表された０６年のＰＩＳＡで、日本は０３年より順位が下がったが、これがむしろ学力増進運動に再び火をつけた。この間、韓国には変化がなかった。日本が０３年に断行した国立大学法人化にしても、韓国では１９９０年代初めに着手したが、いまだに漂流中だ。教員評価制も教員の反対で流れた。李明博（イ・ミョンバク）大統領当選者が、高校平準化制度の補完および大学入学試験の自律化原則を明らかにしたことを受け、盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領が「教育の津波だ」と言って反旗を翻した。「非競争」左派の教育理念の鎖を断ち切ることが当面の課題だ。
洪賛植（ホン・チャンシク）論説委員 chansik@donga.com
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