新しい成長動力として「エネルギー産業」に参入する企業が増えている。
原油高の時代が長引くことが予想されるにつれ、油田開発など、伝統的なエネルギー事業を強化するいっぽう、太陽光や風力事業など、「新再生エネルギー事業」が注目されているからだ。
慶熙（キョンヒ）大学の金相國（キム・サングク）教授は、「米国では『ドットコム』がついてさえいれば株価が上がった時代は終わり、いまや『ワットコム』（watt.com）の時代が到来した」とし、「韓国も同様な過程を踏んでいるところだ」と説明した。
●「エネルギー戦争」に参入する各企業
ＬＧ・ＣＮＳは７月初頭、３０人の従業員で、「新再生エネルギー事業団」を発足させた。
情報技術（ＩＴ）分野のシステム統合という「専攻」を活かして、エネルギー分野においても新再生エネルギー事業の資金調達から発展団地の構築にいたるまでの過程を、一括的に取り仕切るためだ。
同社は、忠清南道泰安郡（チュンチョンナムド・テアングン）や全羅南道新安郡（チョンラナムド・シンアングン）などに、太陽光発電団地を建設したのにつづき、最近は風力事業の妥当性の調査に乗り出した。
ＬＧグループでは、地下の熱を利用した冷暖房システムのエアコンを開発したり（ＬＧ電子）、二酸化炭素の排出権を取引する清浄開発体制事業（ＬＧ商事）を展開したりするなど、グループレベルでエネルギー産業への進出を促している。
三星（サムスン）物産では今年中に、ギリシャに太陽光発電所を建設する予定だ。地中海の豊かな太陽を電気に変える事業を皮切りに、新再生エネルギー事業に本格的に参入する計画だ。
三星電子も最近、ＧＥエネルギーのチェ・チフン・アジア太平洋総括社長を社長級として迎え入れたことを受け、「半導体事業」に継ぐ新たな成長分野としてエネルギー産業を育成するという観測が出ている。
現代起亜（ヒョンデ・キア）自動車グループでは、現代ハイスコに資源開発タスクフォース（ＴＦ）を設け、最近、１１０億ウォン規模のカザフスタンのザンビル鉱区油田を買収した。現代自動車グループがエネルギー関連事業に投資したのは今回が初めて。
いっぽう、ＳＫエネルギーは最近、ブラジルで原油を生産するなど、現在５億バレルである原油の確保量を、２０１０年には７億バレルに引き上げるなど、海外での資源開発に積極的に投資する予定だ。
●純益１０大企業の半分がエネルギー企業
財界では、国内の主なグループのエネルギー産業への参入戦略について、通貨危機以後、成長が低迷している現状で、「三星電子の半導体」をしのぐ新たな成長分野を求めるための試みだと見ている。
三星グループ関係者は、「最近、中東産のドバイ油が１バレル当り７０ドルに迫るなど、原油高の時代が長期化しているうえ、石油供給の不足が予想され、エネルギー分野が各企業にとってもっともうまみのある分野として浮上している」と語った。
実際、米フォーチュン紙によると、昨年、全世界の純利益トップ１０企業のうち、エクソン・モービルやシェル、ＢＰ、ガスプロム、シェブロンなどのエネルギー企業が約半分を占めている。
エネルギー経済研究院のペ・ジョンファン責任研究員は、「成長可能性の大きい新再生エネルギー分野で、国内企業の強みである半導体技術と関連付け、研究開発（Ｒ＆Ｄ）への着実な投資や政策的な支援が続くことになれば、逆転も可能だ」と説明した。
abc@donga.com
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