［社説］バージニア工科大学の学生会が送った手紙

惨事の悲しみに包まれている中、米バージニア工科大学の学生会が一昨日、駐米韓国大使館に感謝の電子メールを送った。盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領や韓国の指導者、そして国民が示した慰労と哀悼への感謝の手紙だった。

学生会は、「今は人種、信念、階層を越え、暴力に勝とうとするすべての人々に力を与えなければならない時だ」と主張し、「韓国がそのような共通の目標を果たすための『連帯（solidarity）』を示したことに対し、厚く感謝する」と述べた。「一人の行動が、私たち学生と韓国の国民の間に壁を作ることはなく、作るようにはさせておかない」とも述べている。

約１２００人の犠牲者を出した０５年のニューオリンズのハリケーンの惨事の時も、韓国の被害復旧支援に感謝する米国民の手紙があったが、バージニア工科大学生会の手紙は、私たちに多くのことを考えさせるものだ。

自然災害でもないうえに犯人が「韓国国籍」の移民１．５世であるので、２００万の在米韓国人と約１０万人の留学生がつらい目にあわないか、また、このことで韓米関係がギクシャクしないかを多少心配しているのは事実だ。国家レベルの弔問使節の話まで出た。そんな私たちをバージニア工科大学の学生たちはむしろ慰め、安心させてくれた。

時間が経つにつれ、韓国国民は、「これは韓国人の問題ではない。慰めは有難いが謝罪の必要はない」という米国民の反応に安堵し、悲しみを分かち合える方法はないか思い悩んでいる。長年の友人として文明社会の一員として、当然そのような思いは持たなければならない。

にもかかわらず、一部の新聞の常識外れの報道態度は、惨憺たる気持ちにさせる。ある新聞は、ブッシュ大統領が「一回に３３人も…、これで米国の銃テクニックの優秀さがもう一度…」と会見する姿を描いた漫評を掲載して急いで取り消した。他のある新聞は、「先進化に銃所持の合法化も含まれるのか」と書いて、韓米自由貿易協定（ＦＴＡ）を嘲弄する漫評を出した。

理念が何なのか分からなくても、他人の不幸と悲しみまで政治的攻撃の素材になると考えているマスコミは、すでに社会の公器であることを放棄したのと同然だ。彼らは、バージニア工科大学の学生たちの手紙で学ばなければならない。いかなる場合でも、ヒューマニズムと理性の基礎の上で考え判断する彼らから、米国と人類社会の普遍の良識と価値を確認すべきである。