あれから８年。国際テロ組職アルカイダを含む世界のテロ組職は、最も手軽に使える戦略の一つとして「デジタル・ジハード（聖戦）」を選択している。米平和研究所（ＵＰＩＳ）によると、昨年末現在、テロ組職が開設したウェブサイトは７年前よりも５倍近く増えた。
▲米国が生んだ新造語〓デジタル・ジハードは、０１年の９・１１同時多発テロ直後に米国がアフガニスタンを侵攻したときに登場した新造語だ。特に、イスラム圏のハッカーたちが米国と英国に加えたサイバー・テロを意味する。
パキスタンのハッカーグループ「ジフォース」は、０１年１０月１９日にハッキング戦を宣言して、「米国と英国に対するサイバー・ジハードを組織した」と明らかにし、米国立海洋環境省のウェブサイトをハッキングした。
「ドクター・ニューカー」という名のパキスタン・ハッカーグループは翌日、国際電子商取引のサイトであるワールド・トレード・サービスをハッキングし、「９・１１テロで最高の利得を得たのは、オサマビィン・ラディンではなく米国と米中央情報局（ＣＩＡ）である。米国は報復を口実に罪のない人々を虐殺するのはやめろ」というメッセージを残した。
たった一人のイスラムテロリストが、数十から数億人を相手に戦争をするわけだ。
英国のメディア専門家ポール・エデル氏は「米軍数百人を殺すより斬首の動画１つをインターネットに流すのがより効果的だ」と話す。ＣＩＡも「サイバー攻撃は、飛行機をハイジャックして爆弾攻撃を加えることと同様に危険だ」としている。
▲絶えない脅威〓イラクに３番目に多くの兵力を派遣した韓国も、デジタル・ジハードの主要ターゲットだ。これまで韓国と韓国軍を攻撃するというインターネット上の脅威は合わせて８件。
まだ「脅威」に止まっているが、韓国政府と国民に衝撃を与えるには十分だった。中東専門家である鮮文（ソンムン）大学の李ウォンサム教授は、「ウェブ・サイトに載せられた声明が事実かどうかも重要だが、より深刻なことはこの声明によって中東で反韓感情が高まる恐れがあるということだ」と指摘した。
実際、最近の中東のメディアには韓国の否定的なイメージを浮上させて、韓国に対する攻撃を間接的に促す文が掲載された。イスラム過激主義のインターネット新聞が１０日付で、「韓国人２人を拉致した」という最近の声明と慌てる韓国政府の姿を報じた。
▲有効な対応策見つからず〓現実的にデジタル・ジハードに対抗する適当な対策はない。サイバー・テロ情報戦学会の金チャンボム理事は、「インターポールを通じて国際協力ができるが、幾多のオンライン上の文章を国際協力ですべて確認することは現実的に不可能だ」と話した。
李ウォンサム教授は、「政府が即時に対応することは良くない」と忠告した。確認もされていない一つの文に韓国全体が動揺するのを見れば、テロ組職たちは戦略がうまくいっていると判断するためだ。
李浩甲 朴炯準 gdt@donga.com lovesong@donga.com
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