世界の自動車業界をリードする主要自動車メーカー各社が、相次いで電気自動車への投資と発売計画を発表したことで、電気自動車時代が本格化している。
テスラが独走し、アップル、シャオミなどの情報技術（ＩＴ）会社までが電気車の生産に挑戦している状況で、ややもすればＩＴのノキア、モトローラのように遅れを取りかねないという危機感のためだ。新たに再編が進んでいる自動車市場で遅れを取らないために、ガソリンやディーゼルで運行する既存車両の生産を中長期的に諦めてまで、電気車市場に「オールイン」する姿だ。ブルームバーグ・ニューエネルギー・ファイナンスによると、全世界の新車販売台数比電気車のシェアは、昨年は２.７％に過ぎないが、２０３０年は２８％、２０４０年は５８％まで高まる見通しだ。
米ＧＭは、２０２５年まで新しい電気車３０種を市場に披露する計画を持っている。２０３５年以降は、全世界でガソリンやディーゼルエンジン自動車の生産と販売を中止する。ＧＭが電気車や自動運転車の研究開発（Ｒ&Ｄ）に投資する資金だけでも、２０２３年までに２７０億ドル（約２９兆９９７０億ウォン）に達する。
米フォードは、２０２５年まで２９０億ドル（約３２兆２１９０億ウォン）を投資し、２０３０年からは欧州で電気車のみ生産して販売することにした。このため、ドイツ・ケルン工場を２０２３年から電気車の生産に集中させる計画だ。
ドイツ・フォルクスワーゲンは、２０２５年に世界で販売する車両の２０％を電気車で販売することを決めた。今年は、電気車をテスラより多く販売するのが目標となっている。フォルクスワーゲンは２０１８年にすでに電気車専用プラットフォーム「ＭＥＢ」を公開して、リードする技術力を披露した。トヨタは、電気車専用プラットフォーム「ｅ－ＴＮＧＡ」を公開し、今年６月末前に中型スポーツユーティリティ車両（ＳＵＶ）モデルを発売する。
グローバル電気車トップのテスラに対する牽制も強まっている。ＢＭＷのオリバー・ツィプセ会長兼最高経営者（ＣＥＯ）は、デジタルライフデザイン（ＤＬＤ）テックの国際カンファレンスで、「テスラが現在の（発展）速度を維持するのは容易ではないだろう」とし、「残りの自動車ライバル会社が跳躍に向かって動いている」と述べた。
グローバルエコの流れにあわせて、世界各国政府が内燃機関への規制や電気車振興政策を打ち出しているのも、電気車の普及に拍車をかけている。ドイツ、フランスなどの欧州連合（ＥＵ）の主要国は、今年末まで電気車補助金を１台当たり９０００ユーロ（約１２１６万ウォン）まで支給する方針だ。中国は、２０２５年に電気車の普及割合の目標を当初の２０％から２５％に引き上げ、ガソリンとディーゼル車の淘汰の目標も立てた。
イ・サンフン記者 イ・ウンテク記者 sanghun@donga.com · nabi@donga.com
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