「自宅ーカフェーネットカフェーコンビニー自宅」。
作家を夢見る大学生のアン・ジワンさん（２４、女）の昨年の一日の動線だ。１５万ウォンの家賃を含む生活費６０万ウォンを負担するためには、バイトとはいえ、２、３件を掛け持ちしなければならなかった。アンさんは、「店主たちは、週１５時間以上雇えば、週休手当てを支給しなければならないので、１４.５時間ずつのみ雇った。アルバイトをいくつもせざるを得ない」と語った。
「若者たちは、『険しいことは避ける』と言われる時は残念だ。アンさんは最近、マスクや手指消毒液を作る工場で仕事をしていたところ、手根管症候群や関節炎を患い、苦しんでいる。病院に行く暇もなかなかない。アンさんは、「管理者から『お前が早くできなければ、誰でも入れ替えて投入できる』言われた時、腹が立った。無理に速度を出して体が衰えることにも気がつかなかった」とし、「働き口を見つけるのも大変なのに、生活費はどんどん上がってとても大変だ」と話した。
就職難と生活苦に苦しむアン氏の話は、私たちの周辺で出会う若者たちの苦痛を示している。東亜（トンア）日報と現代（ヒョンデ）経済研究院が１５日に算出した「青年経済苦痛指数（Ｍｉｓｅｒｙ Ｉｎｄｅｘ）」は昨年１１３.３６と、分析が可能な２０１５年（１００）以降最も高かった。経済苦痛指数とは、失業率と物価上昇率を足した指標だ。米ブルッキングス研究所所属の経済学者だったアーサー・オーカンが、経済的暮らしの質を数値化するために考案した。青年経済苦痛指数は、青年(１５〜２９歳)の体感失業率と青年の消費割合の高い外食費、住居費などで構成した青年物価指数の上昇率で算出した。
バイト先すら手にできない失業難や高騰する生活物価のような若者らの経済的厳しさは、心理的挫折感を増大させる。東亜日報とジョブコリアが３月、２０〜２９歳の若者に「今何が一番切実か」を尋ねたところ、「お金」（５８人）、「就職」（３３人）、「職場」（１３人）などの回答が多かった。「愛」、「夢」などの単語はほとんどなかった。「何年後にマイホームを購入できるか」という質問には、回答者の３０.１％が「不可能」と答えた。
４・７再補欠選挙でも、深刻な就職難と生活苦、社会的孤立など、新型コロナ時代を生きる２０、３０代の「３苦世代」の抑えられた怒りが表出したという分析が出ている。専門家らは、若者問題を雇用の観点だけで見るのではなく、職業教育や心理相談など、若者らのための社会安全網を多角的に拡充するアプローチが必要だと指摘する。檀国（タングク）大学経済学科のキム・テギ教授は、「これまで政府と与党が公共雇用を創出したり、青年手当を支給する方法で歓心を買おうとする政策に集中した」とし、「職業教育に集中し、民間が雇用を創出する環境を造成しなければならない」と助言した。
世宗市＝ナム・ゴンウ記者、ソン・チュンヒョン記者 woo@donga.com · balgun@donga.com
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