「食べても大丈夫？」 日本産水産物への不安高まる

「日本産のマダイの刺身を食べても大丈夫ですか？」

日本政府が早ければ２０２３年から、福島第１原発の処理水を放流することを決定したことを受け、日本産水産物への不安が高まっている。１４日、海洋水産部によると、昨年最も多く輸入された日本産水産物はホタテ貝で、日本産水産物全体輸入量の２８.８％を占めている。続いて、タイ（１３.４％）やホヤ（１１.７％）、ブリ（８.７％）などの順で輸入量が多かった。ホタテとホヤは日本最北端の北海道が主な産地であり、ブリと鯛は九州と四国の近隣海域で多く獲れる。

現在、韓国内に入ってくる日本産水産物は、福島とは距離の離れた海域で水揚げされたものだ。福島など周辺の８県で生産された水産物は、２０１３年以降輸入が禁止となっている。また、日本産水産物は、国内の食卓に上がる前に、韓国政府の放射能検査を通らなければならない。２０１６年以降これまで、日本産水産物から放射性物質が検出された事例はなかった。このため、専門家らは、放射能に汚染された日本産水産物が韓国内に流通する可能性は低いと見ている。

しかし、日本の汚染された海にとどまった魚類が、韓国内の海で捕れる可能性があるという懸念が少なくない。ただ、海水部の朴俊泳（パク・ジュンヨン）次官は１３日、「その可能性は非常に低い」と語った。同じ品種でも、韓国国産と日本産は移動経路が違うという。一例として、「国民の魚」と言われるサバの場合、国産は東シナ海で産卵後、東海（トンへ､日本名｢日本海｣）と西海（ソヘ､日本名｢黄海｣）を行き来する「黒潮系群」だが、日本産のサバは日本列島と太平洋を挟んで回遊する「太平洋系群」だ。

それでも、海には国境がないために安心できないという懸念が少なくない。処理水は海流に乗って、いつかは韓国国内の海まで到達する。日本政府の計画どおり、放流前に放射性物質を濾過したり、法的基準値以下に薄めたりしても、放射性物質の総量があまりにも多いうえ、大規模な放流時に海洋生態系と人体に及ぼす安全性は検証されていない。

政府は、日本産水産物が国産に化けるのを防ぐため、原産地表示違反の取り締まりを強化するなど、さらにきめ細かなセーフティネットを作ることにした。処理水を放流する際は、すべての日本産水産物に対する輸入を禁止する案も検討している。


金鎬卿 kimhk@donga.com