在独米軍の３分の１を縮小するというトランプ米政権の決定が発表される過程は、一つのブラックコメディだった。米国防総省当局者だけでなく当事国のドイツも知らないのにメディアの報道で内容が伝えられたという開始からそうであり、先月２９日の公式発表の過程で出した実務省庁とトランプ氏の説明が全く違ったことからもそうだ。
記者会見の演壇に立ったエスパー国防長官は、在独米軍１万２千人の削減を発表し、「国家防衛戦略（ＮＤＳ）によって昨年から続けてきた検討の末に下した戦略的な決定」と強調した。この決定が、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）の抑止力と準備態勢を強化し、米欧州軍司令部の運用の柔軟性を高めると意味づけた。「柔軟性」という単語は１１回も登場した。ジョン・ハイトン米合同参謀次長とトッド・ウォルターズＮＡＴＯ連合軍最高司令官も、軍専門用語を動員してエスパー氏を助けた。
彼らの冗長な説明は、トランプ氏が同日午後、「ドイツが金を払わないので、軍隊を撤収させる」と明らかにしたことで、数時間後に色あせた。防衛費と在独米軍縮小を露骨に結びつけたトランプ氏の「率直な」発言のおかげで、内心が赤裸々に露になってしまった。「戦略的再配置」論理が飾りのついた包装に転落する瞬間だった。
しかし、国防総省の記者会見は、海外の国家に米軍の縮小（あるいは撤収）の論理を覗き見ることができる機会でもあった。縮小の「次の対象」として議論されている韓国への宿題も少なくない。国防総省はすでに在韓米軍が属しているインド太平洋司令部に対する再検討に入った。検討の結果には、「中国の脅威に対応して、インド太平洋域内の米軍の運用の柔軟性を高めるための戦略的決定」という説明がなされるだろう。韓国はこれを土台にした決定に対応する準備ができているのだろうか。
在韓米軍は、北朝鮮の攻撃に備えた陸軍中心に設計されている。中国を牽制する空軍と海軍の多くは日本に駐留しており、南シナ海で実施する海上合同訓練には韓国ではなく日本とオーストラリアが参加する。中国をターゲットにするという大きな枠組みで韓半島にある地上軍の役割は減らすことができるということだ。先端防衛システムの開発、韓国での戦時作戦権返還なども米軍が手を引く根拠となる。
ワシントンでは、米軍のインド太平洋戦略に参加する韓国の意思に疑問を提起する声も出ている。米国の攻撃的な対中政策に積極的に協力する考えを明らかにし、米国産兵器の購入を増やしている日本と比較したりもする。最近会ったトランプ政権のある当局者が、「私たちが韓国がいなければ中国を相手にできないと思うのか」とし、日本国内の米軍基地の名前を羅列した時は、背筋が凍った。また別の当局者は、記者が「今後日本が韓国より重要な安全保障パートナーになるなら・・・」という前提で質問をしようとすると、最後まで聞かずに「すでにそうなっている」と話を遮った。
在韓米軍の縮小に対する憂慮は、駐留経費負担に関する特別協定（ＳＭＡ）に関する交渉を妥結すると終わるという問題ではないということだ。激しい悩みと共に対応の準備が必要だ。「金の問題」とだけ考え、去っていく米軍を虚しく眺めることになるかも知れない。
ワシントン＝イ・ジョンウン特派員 lightee@donga.com
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