米紙「サムスンを電子業界の巨人に育てた」 李健熙三星会長死去

２５日午前、サムスングループ会長、李健熙（イ・ゴンヒ）氏の死去を受け、主要外信が緊急速報で大きく取り扱った。外信は、「サムスンを電子業界の『巨人』に育てた」（米紙ニューヨーク・タイムズ）、「グローバルブランドに変化させた」（米紙ウォール・ストリート・ジャーナル）などサムスンをグローバル企業に育てあげた李氏のリーダーシップにスポットライトを当てた。

ニューヨーク・タイムズは、「李氏が創業者であり父親の李秉喆（イ・ビョンチョル）会長を継いでサムスンのトップになった時（１９８７年）は、欧米でサムスンをディスカウント店の割安のテレビや質の低い電子レンジを売る程度の会社と考えた時代」とし、「李氏のたゆまぬ努力で、１９９０年代初期のサムスンは、メモリー半導体分野で日本と米国のライバルを抜いて先導者になった」と報じた。

ウォールス・トリート・ジャーナルは、李氏が「二流電子企業だったサムスンを世界最大のスマートフォンとテレビメーカーに生まれ変わらせた」とし、「サムスンは、スマートフォンや半導体から生命保険や遊具まで提供するグローバルブランドになった」と評価した。英紙フィナンシャル・タイムズは、行動の早いサムスンの組織文化を説明し、「指揮官（李氏）の指示に従って突き進み、自身を犠牲にする準備ができている人々で構成された組織」という日本ソニーの役員の評価を伝えた。

　

外信は、李氏が１９９３年６月、ドイツ・フランクフルトで会社職員を呼んで、妻子以外は全て変えるよう命じ、「新経営宣言」をしたこと、９５年３月にはサムスン電子欧米事業場で不良品率が高かった携帯電話約１５万台（当時時価約５００億ウォン）を焼却し、「品質経営」を強調したエピソードなどを詳細に伝えた。

　

日本メディアは、李氏死去のニュースを伝え、日本との関係を紹介した。読売新聞は、「少年時代に日本に住んだ経験を持ち、６５年に早稲田大を卒業した」とし、「松下幸之助を尊敬しているとされ、日本企業の品質改善や経営手法にも精通していた」と伝えた。朝日新聞は、「（李氏が会長職を引き継いだ）当時のサムスン電子は世界的なシェアを誇る商品がなかったが、果敢な投資で半導体や携帯電話などの分野での世界トップ企業に育てあげた」と伝えた。ＮＨＫは、李氏を「韓国を代表するカリスマ的な経営者」と評価した。

　

中国国営新華社通信は、李氏が２０１４年から入院し、病死したことを中心に伝えた。中国インターネット検索最大手の百度（バイドゥ）には、李氏死去のニュースがリアルタイムの主要ニュースの上段に上がった。


李世亨 turtle@donga.com