証券業界に「アンタクト（ｕｎｔａｃｔ・非対面）」の風が吹いている。新型コロナウイルス感染症事態により非対面がトレンドとして定着すると、その以前に行われていたオフライン投資説明会がほとんどオンラインに移動したのだ。
さらに最近、国内証券市場が乱高下したことで、低価格での買収を狙った個人投資家が大勢株式市場に流入され、株式投資の狂風まで吹いている。非対面チャネルを通じて投資情報を得ようとする投資家と、彼らを顧客として流入しようとする証券会社の必要が合致したことで、オンライン相談プログラムが量的に増えるのはもちろん、質的に改善されているという反応が出ている。
１０日、証券業界によると、国内主要証券会社の多くは、ユーチューブやポッドキャストなどで運営するオンラインチャネルで投資説明会を行っている。業界１位の未来（ミレ）アセット大宇（テウ）は先月、ユーチューブ公式チャンネルを通じて「半導体と三星電子」「マイクロソフトとアマゾン」などをテーマに投資説明会を行った。未来アセット大宇所属のアナリストが直接講師として登場して、約３０分間セミナーを開いた。二本の動画の再生件数はそれぞれ１万件以上だった。セミナーを見た投資家たちは、「有益な内容が多かった」「定期的にやってほしい」という反応を残すこともあった。
ＮＨ投資証券も２月末に「第４次産業革命の有望上場指数信託（ＥＴＦ）の投資戦略」、先月３１日に「中国のクラウドと電気自動車産業の分析」をテーマに説明会を開いた。会社側は、「社会的距離置きの実践と会社員の参加のために午後８時に開いた。投資家の反応が良く、ユーチューブや画像セミナーをさらに拡大する予定だ」と伝えた。これに先立ってオンラインセミナーを進めていたキウム証券とハナ金融投資なども、新型コロナウイルス事態の発生後、さらに活発にコンテンツを製作して掲載している。
国内証券会社が、オンライン投資説明会を増やすのは、新型コロナウイルス拡散の影響で多くの人が集まるオフライン投資説明会を行うのが事実上不可能になったからだ。一方、総合株価指数（コスピ）が一時１４００ポイント台にまで下がり、米株式市場が暴落するなど、国内外の株式市場が乱高下を繰り返すと、株式に興味を持つ人が増えて投資需要は増えた。金融投資協会によると、現在株の取引が行われる「株式取引活動口座数」は、先月一ヶ月間だけで８６万２０００個が増えた。グローバル金融危機に見舞われた２００９年４月（２４７万８０００台）以来、最大の増加幅である。株の取引のために待機している投資家預託金も、３月の１カ月間で１２兆ウォン以上が伸びて、今月１日は４７兆６７００億ウォンで史上最大を記録した。外国人投資家が株を売れば個人投資家がそれを買い入れており、「東学アリ運動」という新造語まで出てきた。
このように、株式投資の熱気が盛り上がると、証券会社各社は投資情報伝達チャンネルをオフラインからオンラインに移す傾向にある。とある証券会社の関係者は、「以前はオンラインチャネルの主な利用者を２０代や３０代の若い顧客だと思っていたが、現在ではすべての年齢層がオンライン利用にあまり拒否感がないと分析している」とし、「オンラインセミナーの強化を通じて新規顧客を増やすことができると見ているので、証券会社各社が積極的に乗り出している」と話した。
各証券会社がオンラインセミナーに力を入れており、以前より質的に改善されたという評価も出ている。これまでアナリストなど証券会社の職員たちは、オンラインセミナーをＰＤＦ報告書やオフラインセミナーの補完材ぐらいに考えて、硬くて形式的な内容にとどまることが多かった。そのため、投資家らは、いわば株式の達人と呼ばれる人たちが運営するチャンネルに集まった。
キム・サンフン三星証券リテール戦略担当は、「同じ内容であっても、硬いテキストより動画でわかりやすく説明したとき、顧客の反応がはるかに良い」とし、「証券会社も面白いオンラインコンテンツを作り、これを通じて競争力を持てる時代が到来した」と語った。
アンタクトセミナーは、証券会社だけでなく、他の金融機関にも広がっている。三星生命は少数の顧客だけを招待して、個人放送形態のオンライン改正税法関連セミナーを行った。教保（キョボ）生命も今月から２ヶ月間、オンラインを通じて資産管理セミナーを開く予定だ。
李建赫 gun@donga.com
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